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【大引け概況】

8日の日経平均株価は続落し、前週末比131円67銭安の4万0780円70銭で終えた。

 
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東証株価指数(TOPIX)は16.57ポイント安の2867.61と、ともに続落して終わった。
 
米国株は上昇したものの、目先の上昇に対する調整などが意識されて、東京株式市場はやや売り優勢で取引を開始した。
 
売り一巡後、日経平均は午後に一時4万1112円と取引時間中の最高値を付けた。
ただ、買いは続かず失速。みずほFGや地銀など金融株が弱かったことから相対的にTOPIXが弱く、プライム市場の売買代金は3兆円台に留まった。
利益確定売りに押される銘柄が多かった。
 
今週は上場投資信託(ETF)の運用会社が配当にあたる分配金を捻出するために8日と10日に合計で1兆円強の売り需要が発生すると予想されていた。
 
市場では目先の需給悪化懸念で積極的に買いを入れにくい状況も相場の重荷になったとの見方があった。2024年3〜5月期の連結営業利益が市場予想を下回った安川電は大幅安となった。
 


東証プライムの売買代金は概算で3兆9025億円、売買高は16億6158万株だった。

東証プライムの値下がり銘柄数は1098。値上がりは493、横ばいは54だった。


業種別では倉庫・運輸、精密機器、医薬品などが上昇した一方、海運、電気・ガス、鉄鋼などが下落した。
 
個別銘柄では、安川電機は、先週末に発表した24年3-5月期営業利益が前年同期比32%減と市場予想も下回ったことから売り優勢となったほか、川崎汽船、日本郵船、商船三井など海運株もさえない。
 
一方、ソフトバンクグループが9連騰したほか、防衛関連銘柄の一角として物色が続いている三菱重工が切り返して11連騰。このほか、SMC、第一三共、キーエンス、太陽誘電、HOYAが買われた。