3月期末の配当に絡んだ買いが入ったものの、日経平均株価、東証株価指数(TOPIX)ともに前日まで連騰していたため、材料難の中、朝から利益確定売りが優勢となった。
日経平均は下げ幅を一時150円あまりに広げた。2月以降は日経平均が2万1500円を超えると上値が重くなっていたため、前日までの上昇で利益確定売りが増えた。海外ヘッジファンドなど短期スタンスの投資家が株価指数先物に断続的な売りを出したことも相場の重荷となった。
2019年2月期の決算発表を前に、ユニファミマやセブン&アイといった小売株に先行きを警戒した売りが出たことも相場全体を下押しした。
上海総合指数が時折マイナス圏に沈むなど最近強さが目立っていた中国株にもこの日は上げ一服感が見られ、東京株式市場は午後も買いが強まらなかった。
市場からは「特段の材料もなく、配当取りの動きが下値を支えているイメージだ。日経平均は2日続けてほぼ十字足となり、見送り現象と言えよう。要は材料待ちであり、市場エネルギーの回復待ちでもある」との声が聞かれた。
JPX日経インデックス400は3営業日ぶり反落した。終値は前日比22.69ポイント安の1万4331.86だった。東証株価指数(TOPIX)も3日ぶりに反落し、前日比3.45ポイント安の1610.23で終えた。
売買は低調で、東証1部の売買代金は概算で1兆8954億円と目安の2兆円を下回った。売買高は11億401万株。東証1部の値下がり銘柄数は1464、値上がりは597、変わらずは74だった。