米国株上昇を受けて東京市場も買い優勢でスタート。ただ、米株高の要因になった米国と中国の通商協議再開に向けた動きについて、日本株は前日の相場でほぼ消化していたため、この日の日経平均株価の上げ幅は限られた。
一巡後は、いったん上げ幅を縮小し、その後持ち直したが、週末要因から買い進む動きは鈍く、大引けにかけて上値が重くなった。中国・上海総合指数は朝高後に下げに転じたが、影響は限定的だった。
 
半導体製造装置大手の米アプライドマテリアルズが16日夕、業績の先行きに慎重な見通しを示したため、半導体関連株への売りが重荷となった面もある。日経平均は週間では27円下落した。
 
JPX日経インデックス400は３日ぶりに反発した。終値は前日比82.80ポイント高の１万5038.47だった。
 
東証１部の売買代金は概算で１兆8455億円と５月28日以来約３カ月ぶりの低水準だった。売買高は11億1629万株だった。東証１部の値上がり銘柄数は1498、値下がりは523、変わらずは82銘柄だった。
 
業種別株価指数（33業種）は、海運業、精密機器、鉱業、保険業などが上昇。電気・ガス業、水産・農林業などが下落。

 

個別では、ソニーが買い優勢、売買代金断トツの任天堂も上昇した。ＳＭＣや住友鉱、資生堂が上昇した。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループなどメガバンクも堅調。東京海上やソフトバンクも上げた。ユニー・ファミリーマートホールディングスが高く、ツナグ・ソリューションズが急騰、ダントーホールディングス、ベクトルも値を飛ばした。ＩＢＪ、日本ケミコンなども大幅高だった。
 
半面、ファーストリテイリングが1000円超の下げとなり、東京エレクトロン、武田薬品工業も軟調。エーザイも冴えない。デザインワン・ジャパン、PALTACが大幅安となったほか、スズキ、関西電、日立、ソフトバンク・テクノロジー、ネオスも下落した。ファンケルも売りに押された。
 
東証2部指数は前日比5.68ポイント高の7109.23ポイントと反発。出来高7101万株。
値上がり銘柄数は270、値下がり銘柄数は147となった。
 
個別では、明治機械がストップ高。ＭＣＪ、プレミアグループ、コーア商事ホールディングス、大日本コンサルタントは年初来高値を更新。スマートバリュー、プレミアムウォーターホールディングス、C＆Gシステムズ、パシフィックネット、アライドテレシスホールディングスが買われた。
 
一方、田辺工業、森組、アスモ、日本食品化工、シノブフーズなど32銘柄が年初来安値を更新。省電舎ホールディングス、キョウデン、パス、ベネフィット・ワン、川澄化学工業が売られた。