朝方は、米長期金利の上昇を背景に15日の米国株式が下落した流れを受け、売りが先行した。取引開始前に発表された、2018年1〜3月期実質GDP（国内総生産）は9四半期ぶりのマイナス成長。「想定の範囲内とはいえ、見た目が悪い結果」となった。
また、米朝首脳会談の開催が危ぶまれる雰囲気も強まるなど、投資意欲が高まらない状況に陥った。
後場は、海外投資家の買いが観測され、下げ渋る場面もあったが、株価指数先物売りをきっかけに一段安となり、後半には一時２万2695円84銭（前日比122円18銭安）まで下押した。一巡後は下げ渋ったが、戻りは鈍く、大引けにかけてさえない展開となった。
もっとも、外国為替市場で1ドル＝110円台の円安になったことで、一方的に売られる展開にもなっていない。円安が業績の追い風になるトヨタやブリヂストンなどは上伸し、「押し目を拾う投資家が少なくないことを確認した」格好だ。
ＪＰＸ日経インデックス400は続落した。終値は前日比48.96ポイント安の１万5885.26だった。東証株価指数（TOPIX）も続落し、4.80ポイント安の1800.35で終えた。
東証１部の売買代金は概算で２兆6028億円。売買高は16億2672万株だった。東証１部の値下がり銘柄数は1120、値上がりは890、変わらずは73銘柄だった。
個別では、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループが売りに押され、ソフトバンクグループも軟調。2019年３月期が減益になりそうだと発表した日本郵政が下落した。鹿島や大林組など建設株の下げが目立った。住友鉱や日軽金ＨＤなど非鉄株は売られた。スルガ銀やクラレが大幅安だった。ブイ・テクノロジーも大きく下げた。ノーリツ鋼機が一時ストップ安となり、旭ダイヤモンド工業も急落した。トリドールホールディングス、エイチ・ツー・オー リテイリングなどの下げも目立った。三浦工業も安い。