連日で年初来高値を更新し、2015年８月以来の高値を付けた。朝方は、19日の米国株式の最高値更新を支えに買いが先行したが、直後にいったん下げに転じた。前日に大幅続伸して２年１カ月ぶりの高値水準を付けていたことで、利益確定売りも出やすかった。その後は売買が交錯し、前日終値近辺でもみ合いが続き、方向感の乏しい展開となった。現地20日まで開催のFOMC（米連邦公開市場委員会）を控えていることも様子見気分につながった。
東証1部全体では値下がりする銘柄が多かったが、機関投資家の取引が多い大型株や株価指数先物には、海外の投資ファンドとみられる買いが入った。
日経平均は前日までの2営業日で合計500円近く上昇したため、取引開始前は過熱感が意識されたが、20日の取引時間中の下落幅は最大で26円にとどまった。「投資家の間で、売り惜しみムードが広がっている」という。
市場からは「前日の大幅上昇でさすがに一服だが、下げないだけ上等だ。利益確定売りが出やすい半面、買い戻しや新規買いが入り、下値を支えている。FOMCを無事通過し、北朝鮮リスクが再燃しなければ、なお強張る動きが期待される」との声が聞かれた。
ＪＰＸ日経インデックス400は小反落し、4.82ポイント安の１万4755.51だった。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は小幅に続伸し、0.04ポイント高の1667.92で終えた。
東証１部の売買代金は概算で２兆7747億円と、２兆円を上回った。
売買高は17億5657万株。東証１部の値上がり銘柄数は854、値下がりは1051、変わらずは123銘柄で、大型株の買いが目立った。
海外投資家の現物市場での買いに加え、国内の機関投資家からもまとまった買いが入ったとの見方があった。
業種別株価指数（全33業種）はその他製品、情報・通信業、輸送用機器が上昇する一方、銀行業、医薬品、陸運業は下落した。
個別銘柄では、任天堂が大量の買いで５％高の４万3040円まで買われ、08年10月以来およそ９年ぶりの高値を付ける場面があった。ソフトバンクは傘下の米携帯電話会社が同業他社との経営統合を協議していると伝わり、大幅に上昇した。ソフトバンク１銘柄で日経平均を37円押し上げる要因となった。