朝方はリスク選好ムードで始まった。前日の米国株市場では、2月の米消費者物価指数(CPI)が予想を上回ったもののこれを嫌気する動きとはならず、NYダウなど主要株価指数が上昇、半導体関連などを中心にハイテク株への買いが目立ったことで、東京株式市場でも投資家心理が改善した。ただ、きょうは春闘の集中回答日となったが、思いのほか大企業の賃上げの動きが活発だった。これを受けて日銀が来週行う金融政策決定会合でマイナス金利解除に動くとの見方が広がり、全体相場の上値を押さえた。3月期末が近づくなか、年金基金のリバランス売りも警戒された。
 
後場には340円程度下げる場面もあった。トヨタは13日、2024年の春季労使交渉で労働組合の要求に満額回答した。同社に続いて高い賃上げが相次げば、日銀が金融政策の修正に一段と動きやすくなるとの見方から株価指数先物に海外投資家からとみられる売りが増えた。年度末が近づき、国内年金がリバランスの売りを出しているとの見方もあった。
 
外国為替市場では対ドルの円相場が10時過ぎに1ドル=147円台前半と、前日17時時点からやや円高方向に振れた。日銀の金融政策の修正を意識した円買い・ドル売りが入り、株式市場でも自動車など輸出関連株の売りを促した。もっとも、そこから円相場は上値を試す展開とはならず、日経平均も売り一巡後は、下値は堅かった。東エレクや信越化、アドテストなど半導体関連には買いが優勢だった。
 
日経平均は4日に終値で史上初の4万円台を回復した後の調整によって、過熱感は和らいできた。来週には日米の金融政策決定会合が控えており、今後の金融政策の動向を探るうえでも、結果を確認する必要はありそうだ。日米の決定会合を受けた為替相場の動向もボラティリティの高い展開が続きそうなだけに、目先的には様子見ムードが強まる可能性が高そうだ。