８月８日（１万9996円）以来ほぼ１カ月ぶりの高値。予想以上に強い地合いだったといえる。朝方の北朝鮮によるミサイル発射の影響を懸念した売りは限られた、その後は買い優勢に転じた。
自動車や銀行などの主力株を中心に投資指標面での割安さを好感した買いが入った。日本株の出遅れ感に着目した買いもあった。
北朝鮮は14日に日本を名指しで批判するなどしていたことから、ミサイル発射を想定し、前日に先回りして売りに動いていた投資家もおり、下値では買い戻しが入った。
後場に入ると日経平均は一段高。ショートポジションの巻き戻しが加速し、1万9900円台に買われた。３連休前ということもあり、大引け間際に手仕舞い売りが出たが、高値水準を保った。
今週の日経平均は634円上昇し、週間としては今年最大の上げ幅になった。
フランス大統領選の第１回投票の結果を受け、フランスの欧州連合（ＥＵ）離脱リスクが後退したことを好感した４月24〜28日の週（575円）を上回った。2016年８月８〜12日の週（665円）以来、１年１カ月ぶりの大きさだった。
JPX日経インデックス400も反発した。終値は前日比50.88ポイント高の１万4507.40だった。東証株価指数（TOPIX）も反発し、6.81ポイント高の1638.94で終えた。
英ＦＴＳＥが算出する株式指数の構成銘柄入れ替えに伴う売買が膨らみ、東証１部の売買代金は概算で２兆8921億円（速報ベース）と、７月31日以来１カ月半ぶりの高水準になった。売買高は19億8644万株だった。東証１部の値上がり銘柄数は1363と、全体の67％を占めた。値下がりは563、変わらずは101だった。
個別では、アステラスや塩野義、第一三共が上昇した。東エレクやＨＯＹＡ、野村が買われた。トヨタ自動車、マツダなど自動車株が総じてしっかり、売買代金トップの任天堂や村田製が上げた。ダイキン工業も堅調。オハラがストップ高となり、ラサ商事、古河電池も値幅制限上限に買われた。