昨年12月18日以来、約2カ月ぶりに2万1000円台を回復した。
米政府機関の再閉鎖に対する懸念後退や米中通商協議の進展期待を受けて米国株が上昇した流れを引き継ぎ、買い優勢の展開が続いた。石油やゴム、証券など出遅れ株中心に買われた。
日経平均の2日間の上昇幅は800円あまりに達した。商品投資顧問(CTA)やヘッジファンドなど短期投資家による株価指数先物への買い戻しが主導した。米連邦準備理事会(FRB)の金融政策を占う上で重要な13日発表の1月の米消費者物価指数(CPI)の結果を見極めたいとして、午後は様子見気分が広がった。
市場からは「先物主導の買い戻しで指数が上昇しているイメージだ。日経平均が2万1000円を上抜けたのは良いが、それに比べTOPIX(東証株価指数)の戻りにいささか力強さを欠き、手放しでは喜べない。これから出来高を増やして上げていくだけの材料が出てくるかどうかだ」の声が聞かれた。
JPX日経インデックス400は続伸した。終値は前日比155.62ポイント高の1万4121.85だった。東証株価指数(TOPIX)も続伸し、16.73ポイント高の1589.33で終えた。
東証1部の売買代金の売買高は、14億1320万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1343、値下がりは709、変わらずは75銘柄だった。東証1部の売買代金は概算2兆7221億円とわずかながら前日を下回った。