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前日の米国株市場ではＮＹダウが続落、ナスダック指数も８日ぶり反落となったことを受け売り優勢となった。
外国為替市場でも朝方は1ドル＝110円台後半の推移と円高に振れたことが重荷となった。

31日発表の5月の中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）が前月から横ばいだったため、中国景気への過度な警戒感は和らぎ、株式相場を下支えした。

ＪＰＸ日経インデックス400は反落し、前日比36.80ポイント安の１万3977.01だった。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も反落し、4.30ポイント安の1568.37だった。
業種別では、33業種中値上がりが7、値下がりが26業種となった。値上がり上位は、保険業、化学、不動産業。値下がり上位は、石油・石炭、パルプ・紙、銀行業となっている。

東証１部の売買代金は概算で３兆176億円、売買高20億1898万株だった。MSCI構成銘柄入れ替えに伴い売買代金は膨らんだ。東証１部の値下がり銘柄数は1282と全体の64％を占めた。値上がりは622、変わらずは112銘柄だった。

個別では、原油価格の下落で、国際石開帝石やＪＸＴＧが売られ、任天堂が軟調。米長期金利低下の影響で三菱ＵＦＪやみずほも下げた。また、国内での加熱式たばこの競争激化が意識され、ＪＴが売られた。東芝は、株主総会に決算報告ができないと伝わり一時4%安となった。
半面、証券会社が投資判断を引き上げたＮＴＴが買われ、ディスコ、ＪＲ九州が堅調。エムアップが一時ストップ高になるなど引き続き急騰した。

東証2部株価指数は前日比10.87ポイント安の5960.52ポイントと3日ぶり反落した。値上がり銘柄数は210、値下がり銘柄数は209となった。

個別ではフライトホールディングス、ヨネックス、Ｊトラスト、バナーズが年初来安値を更新したほか、いい生活、ハブ、マナックが売られた。
半面、アルメディオ、浅香工業がストップ高。アイスタディ、ピクセラ、エムジーホームは一時ストップ高となった。井村屋グループ、ピックルスコーポレーションなど19銘柄が年初来高値を更新した。