前週末の米国株市場でNYダウ、ナスダック総合株価指数ともに買われたことを受け、日経平均は高く始まったが、その後はマイナス圏に沈む場面もあり不安定な値動きとなった。米株市場では発表された2月の米雇用統計の内容がコンセンサスに届かない弱い内容で、米経済減速への警戒感から取引前半は軟調に推移する場面もあった。
しかし、後半はパウエルFRB議長が米経済に対する強気の見解を示し、これが買いを誘導している。
東京株式市場では日経平均が前週末に800円以上の下落をみせたことで、目先リバウンド狙いの買いが優勢となった。ここまで上値指向を強めていた防衛関連は売られたものの、半導体関連株が総じて買い戻され、日経平均を押し上げている。
 
前週末の米株高を引き継いで買いが先行した。このところ下げが目立っていた値がさの半導体関連株への押し目買いも支えになり、上げ幅は一時200円を超えた。一方、トランプ米大統領の発言を受けた米株価指数先物の下落に伴い、午前には下げる場面も目立った。
 
日本時間10日午後には半導体受託生産の世界最大手、台湾積体電路製造（TSMC）が2月の月次売上高を発表。前年同月比で大幅増収となり、TSMCの好調が業績に貢献するとの受け止めからアドテストやレーザーテクなど関連株が一段高となった。
 
ただ、積極的に上値を追う雰囲気は乏しかった。国内債券市場で長期金利が2008年10月以来約16年5カ月ぶりの高水準をつけた。日銀による追加利上げ観測などで金利の先高観が強まっており、金利対比の株式の相対的な割高感を意識した売りが上値を抑えた。
 
トランプ米大統領が9日の米FOXニュースのインタビューで米景気後退の可能性を明確に否定せず、日本時間10日の取引で米株価指数先物が安い水準で推移したことも投資家心理の重荷となった。午前の日経平均は下げる時間帯もあった。