朝方は買い先行した。前日の米国株市場でNYダウが軟調だったが、ハイテク株が総じて買われ、ナスダック総合株価指数は1%を超える上昇をみせた。2月の米消費者物価指数(CPI)が市場予想を下回り、これが買い安心感を誘った。
東京株式市場でも半導体関連や防衛関連などを中心に物色の矛先が向いたが、日経平均は一時500円強上昇したものの、その後は戻り売りに押される地合いとなった。
 
13日正午過ぎに植田日銀総裁が参院財政金融委員会で利上げに前向きともとれる発言をしたことから、外国為替市場で円相場は1ドル=147円台半ばまで強含んだ。朝方に先物を買い進めていた海外短期筋などが、円の上昇を受けて売りに転じたとみられる。
取引終盤に日経平均は小幅ながら下げに転じた。なお、個別株は値上がり銘柄数の方が多く、TOPIXはわずかにプラス圏で取引を終えている。全体売買代金は前日とほぼ同水準だった。
 
朝方は前日の米ハイテク株高を受けて指数寄与度が高いアドテストなど値がさの半導体関連株を中心に買いが先行し、日経平均の上げ幅は500円を超える場面があったが、その後は次第に伸び悩んだ。心理的節目の3万7000円を上回る水準では、戻り待ちや利益確定の売りも出やすかった。
 
来週には重要イベントである日米の金融政策決定会合を控えているだけに、目先は為替の動きには神経質になるだろう。しかし、高配当銘柄への権利取りの動きが今後も活発化してくることが想定されるなど下値での買い意欲は強いとみられる。