東京株式市場は反発したものの上下に不安定な動きをみせた。朝方は外国為替市場で１ドル＝106円台後半まで急速に円安が進行したことを受けリスクを取る動きが先行した。
海外投資家の買い戻しが入った。後場は国内機関投資家の利益確定売りで下げに転じる場面があったが、終盤に「韓国と北朝鮮による南北首脳会談の日程が４月27日に決まった」と伝わると、再び買いの勢いが増した。
日経平均を東証株価指数（TOPIX）で割った「NT倍率」が年初来の低い水準で推移していたため、「TOPIX先物を売って、日経平均先物を買うリバランスの動きがあったようだ」との声も聞かれた。
一方、米フェイスブックの情報流出問題や米アマゾン・ドット・コムに対する課税強化観測など米ハイテク株に対する警戒感は強く、半導体需要の減少が懸念された東エレクやSUMCOなどには売りが優勢だった。
3月30日から4月2日にかけては、欧米主要国で休場になる市場が多い。市場関係者は「海外投資家が休暇モードの状態では、相場も盛り上がらない」と、あきらめ気味だった。
ＪＰＸ日経インデックス400は反発。終値は前日比30.72ポイント高の１万5058.42だった。ＴＯＰＩＸも反発し、4.44ポイント高の1704.00で終えた。
業種別株価指数（33業種）は、サービス業、食料品、水産・農林業の上昇が目立った。下落は、鉱業、医薬品、鉄鋼など。
東証１部の売買代金は、２兆5507億円。売買高は13億2442万株だった。東証１部の値上がり銘柄数は1328と、全体の64％を占めた。値下がりは669、変わらずは82銘柄だった。
個別では、アサヒやファストリ、関西電が上昇した。キーエンス、資生堂や小野薬、住友不も買われた。リクルートホールディングスが買い優勢。セブン＆アイ・ホールディングスが上値追い、花王も物色人気となった。