前週末に1100円下げて5カ月ぶりの安値となったのを受け、自律反発を狙った買いが優勢となった。自動車や機械、銀行・保険など主力株が上昇し、日経平均を押し上げた。
 
前週末の地合いとは打って変わり、リバウンド狙いの買いや空売り筋の買い戻しが進んだ。日経平均は午前中はウクライナ情勢など地政学リスクやトランプ政権下での関税政策への警戒感から上値の重さもみられたが、午後の取引では先物に引っ張られる格好で一段高に買われている。前週末の米国株市場では、米10年債利回りの低下を背景に、NYダウやナスダック総合株価指数など主要株価指数が大幅高に買われ、東京株式市場もこれに追随した。トヨタやホンダなど前週末に下げが目立った銘柄が買い戻されたほか、三菱UFJ、東京海上など金融株も上昇が目立った。米国とウクライナの2月28日の首脳会談が決裂し、防衛関連とされる三菱重や川重、IHIといった重工3社が買われた。
 
中国・香港などアジア株の堅調さを追い風に午後に株価指数先物への買いの勢いが強まると、日経平均はじりじりと上げ幅を広げた。前週末の下げ幅(1100円安)の半値戻しの水準を上回ったあたりで買いが加速した。
 
前週末に大幅安となったアドテストなど半導体関連株の一部は買いの勢いが乏しかった。足元で堅調さが際立っていたディー・エヌ・エーなどゲーム関連株は目先の利益を確定する売りに押された。トランプ米大統領はカナダとメキシコへの追加関税を3月4日から課す方針で、警戒感がなおくすぶり日本株の前週末からの戻りは鈍かった。