節目の２万円を下回るのは２営業日ぶり。前日の米国株市場ではNYダウが小幅ながら10日続伸、ナスダック指数も高く、リスクオンの流れが継続したが、朝方こそ若干買い優勢で始まったものの、この流れを引き継げなかった。
円相場など外部環境の先行きに慎重な見方が増え、好業績期待で上昇していた銘柄に手じまい売りが出た。
米連邦準備理事会（FRB）内で米利上げに対して慎重な見方が出て、円相場の対ドルでの先安観が後退した。８日までの産油国会合の結果発表を前に原油相場も神経質な値動きとなっている。
ＪＰＸ日経インデックス400は反落した。終値は前日比43.74ポイント安の１万4526.88だった。東証株価指数（TOPIX）も反落し、3.95ポイント安の1635.32で終えた。
東証１部の売買代金は概算で２兆1292億円。売買高は16億5236万株だった。東証１部の値下がり銘柄数は1023と、全体の半分を超えた。値上がりは866、変わらずは133銘柄だった。
外部環境の不透明感を背景に、株式市場では日東電やテルモなど増益決算を背景に上値を切り上げていた銘柄がきょうは下げた。８日昼に４〜６月期決算を開示した大林組が下落し、他の建設株に売りが波及した。減益決算だった東京海上も下落した。
個別では、最終減益決算を発表したソフトバンクや大塚ＨＤが下落し、指数を押し下げた。前日発表の１〜６月期の営業利益が市場予想に届かなかったサントリＢＦは大幅に下落した。いすゞやマツダが下落し、第一三共は年初来安値を付けた。旭化成やユニチャーム、パナソニックも下げた。日機装、アイスタイルが急落したほか、東邦亜鉛も大幅安、パイオニア、太陽誘電なども安い。