前日終値を挟んで一進一退となった。企業業績の改善が続くとの期待感を背景とした買いと、当面の利益を確保する売りが交錯し、相場全体の方向感が定まらなかった。
 
半導体需要が鈍るとの懸念から、東エレクなど半導体関連銘柄に売りが膨らみ相場全体の重荷になった。
北朝鮮情勢を巡る地政学リスクの高まりも投資家の運用リスク回避の姿勢につながり、日経平均の下げ幅は一時100円を超えた。ただ、日本企業への好業績期待は根強く、押し目買いも入り株価は下げ渋った。
日経平均が上げに転じる場面もあった。28日の中国・上海株の底堅さも日本株を下支えした。
ＪＰＸ日経インデックス400は続落した。終値は前日比37.96ポイント安の１万5695だった。
東証株価指数（TOPIX）も続落し、４.66ポイント安の1772.07で終えた。
 
東証１部の売買代金は概算で２兆6174億円、売買高は14億8218万株だった。東証１部の値下がり銘柄数は1212と全体の約６割を占めた。値上がりは736、変わらずは82だった。
 

個別では、任天堂が売りに押され、ソニーも下落。東エレクやＳＵＭＣＯ、信越化、アドテストなどの半導体関連銘柄の売りが目立った。子会社による製品のデータ改ざんを発表した東レが急落した。日東電やアルプス、ニッカトーも売られた。
 
一方、ファーストリテが値上がりし、JT、大塚HDが強含み、塩野義は大幅高。花王やテルモ、ダイキンが上昇した。ＴＯＴＯや関西電が買われたほか、鹿島や大林組などの建設株も上げた。トヨタ、ホンダが買われ、三菱UFJ、野村は小幅高のほか、ニトリHDは上伸した。
 
 
東証2部株価指数は前日比74.52ポイント安の6800.90ポイントと3日続落だった。値上がり銘柄数は157、値下がり銘柄数は304となった。
 
個別では大運、ＪＥＵＧＩＡが年初来安値を更新。玉井商船、オリエンタルチエン工業、杉村倉庫、アヲハタ、中北製作所が売られた。
 
一方、アサヒ衛陶、正興電機製作所、ネポンがストップ高。富士ピー・エス、ダイナック、三光マーケティングフーズ、ハブ、クロスプラスなど24銘柄は年初来高値を更新。エリアクエスト、日本抵抗器製作所、松尾電機、川崎化成工業、北日本紡績が買われた。