前日の米国株市場ではNYダウなど主要指数が下落し、ハイテク株比率の高いナスダック指数の下げ幅が大きく、東京株式市場でも主力輸出株中心に売りがかさむ展開だった。原油高による原燃料コスト増や消費への悪影響に対する懸念も重荷となった。
前場中ごろの日経平均は下げ幅が200円を超える場面もあった。
日経平均が心理的な節目の２万2000円に近づくと警戒感が高まり、相場の変動率を示す日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は一時、２カ月半ぶりの高い水準をつけた。
日経平均は午後に上昇する場面があった。外国為替市場で円相場が１ドル＝110円台前半の円安・ドル高水準に戻したことが好感された。
日本時間28日のシカゴ市場の時間外取引で米株価指数先物が上昇したことも日本株への押し目買いを誘った。中国・上海や香港などのアジア株式相場が大きく崩れず、米中貿易摩擦への過度な警戒感が和らいだ。
日経平均は一時切り返すなど、下値で抵抗感を示した。主力大型株の自動車やハイテクの一角も堅調な値動きとなり、「相場の底堅さを確認した」との声が上がっていた。
東証株価指数（TOPIX）は３日ぶりに反落した。前日比4.45ポイント安の1727.00で終えた。ＪＰＸ日経インデックス400は続落し、終値は46.27ポイント安の１万5285.74だった。
東証１部の売買代金は概算で２兆3501億円。売買高は14億40万株だった。
東証１部の値下がり銘柄数は1289、値上がりは725、変わらずは78銘柄だった。
業種別株価指数（33業種）では、空運業、その他金融業、保険業の下落が目立った。上昇は、鉱業、金属製品、ゴム製品など。
個別では、ソニーが売買代金トップで堅調、任天堂、トヨタ自動車も買われ、武田薬品工業が上昇、村田製作所、京セラ、ＳＵＭＣＯなども上値指向となった。アイビーシー、テイクアンドギヴ・ニーズが値を飛ばし、日本新薬も値を飛ばした。国際紙パルプ商事、昭和電工も物色人気を集めた。