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【大引け概況】


12日の日経平均株価は3営業日ぶりに反落し、終値は前日比258円08銭(0.66%)安の3万8876円71銭だった。

 
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きょうはポジション調整の売りに押される地合いとなった。前日の欧州株市場が全面安商状となり、米国株市場でもNYダウが反落を余儀なくされた。だが、ナスダック総合株価指数や機関投資家のベンチマークであるS&P500指数は続伸し、いずれも最高値を連日更新、投資家のセンチメントがリスクオフに傾くのを防いでいる。東京株式市場では、米消費者物価指数(CPI)やFOMC、更に週末にかけて行われる日銀金融政策決定会合の結果待ちで、買い手控え感の強い展開だったが、下値を売り叩く動きもみられず、日経平均は軟調ながらも底堅さを発揮した。
ただ、外国為替市場で円相場がやや円高・ドル安に振れたことも重荷だった。海外短期筋とみられる先物売りが断続的に出て、日経平均の下げ幅は300円を超える場面があった。
 
日経平均はこのところ心理的節目の3万9000円を上回る水準で推移していたこともあり、利益確定の売りが出やすかった。FOMCの結果を見極めたいとの雰囲気も強く、日中値幅(高値と安値の差)は136円63銭と今年最小、東証プライム市場の売買代金は概算で3兆3653億円と今年2番目の少なさだった。
 
日銀が14日まで開く金融政策決定会合では国債の買い入れ減額に踏み切るとの観測が出ている。市場関係者は、「日銀が今回の会合で追加利上げを決めるとの見方も一部にあり、投資家の警戒感につながりやすい」と話していた。前日の米ハイテク株高を背景に半導体関連の一角は底堅く推移し、日経平均は下げ渋る場面もあった。
 
FOMCの注目点は政策金利見通し(ドットチャート)の修正だが、FOMC前には5月の米消費者物価指数(CPI)が発表される。一部海外メディアでは「米CPIの結果をみてドットチャートの修正が決まる」といった報道もされており、インフレ圧力の強さが示されれば、ドットチャートの修正にも影響を及ぼし兼ねないようだ。ただし、FOMCを受けた弱い動きをみせたとしても、市場の関心は日銀の金融政策決定会合に移行する。週末には6月限の先物オプション特別清算指数算出(SQ)を控えていることもあり、先物主導での荒い値動きには注意しつつ、アク抜けを想定した押し目狙いのスタンスが意識されてくる可能性はあるだろう。


 
 
東証株価指数(TOPIX)は続落した。終値は20.36ポイント(0.73%)安の2756.44だった。JPXプライム150指数も続落し、9.19ポイント(0.75%)安の1213.09で終えた。東証プライム市場の売買高は15億127万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は954。値上がりは619、横ばいは73だった。
 
業種別株価指数(33業種)は銀行業、不動産業、輸送用機器、医薬品などが下落。鉱業、石油・石炭製品は上昇した。
 
個別では、ファーストリテイリングが安く、新しい中期経営計画に対する物足りなさが先行し日本製鋼所が下落したほか、三菱地所、東京建物、三井不動産など不動産株の一角もさえない。三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループなどメガバンクも軟調。ソニーグループも売りに押された。キーエンスが売り優勢、トヨタ自動車も値を下げた。このほか、東宝、第一三共、王子ホールディングス、レゾナック・ホールディングが下落した。FPパートナーがストップ安に売り込まれ、K&Oエナジーグループも大きく利食われた。物語コーポレーションなどの下げも目立っている。
 
一方、ディスコが買いを集め、売買代金トップとなったレーザーテックも終始強い動きを維持した。米アップル上昇が影響してTDK、日東電工、村田製作所、アルプスアルパイン、太陽誘電などアップル関連銘柄がそろって上昇。ソフトバンクグループも堅調。ローツェが高く、伊藤忠商事も買いが優勢だった。また、資源価格上昇を受けて、ENEOSホールディングス、出光興産、INPEXも買われた。このほか、あおぞら銀行上昇した。
保土谷化学工業が大幅高となり、ワコールホールディングスも大きく水準を切り上げた。