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【大引け概況】



6日の日経平均株価は4営業日ぶりに大幅反発し、前日比670円08銭(2.04%)高の3万3445円90銭で終えた。

 
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前日に3週間ぶりに3万3000円を割り込んだが、昨日までの地合いとは打って変わって日経平均は急速な切り返しをみせた。前日の米国株市場では米長期金利の低下を背景にハイテク株が強さを発揮、NYダウは安かったもののナスダック総合株価指数はプラス圏で着地。米10年債利回りは4.1%台まで低下しており、株式市場の相対的な割高感が緩和され、グロース株中心に投資資金が誘導された。
 
これを受けて東京株式市場でも市場センチメントが改善した。値がさ株を中心に幅広い銘柄に押し目買いが入った。東エレクなど半導体関連銘柄が買われた。ファストリなど前日に売られた値がさ株に買いが入り、日経平均を押し上げた。米金利低下を受け、日本の長期金利が8月中旬以来の低水準となったのも支援材料だった。
取引時間中に米株価指数先物が強い動きを示していたことも追い風となったほか、今週末のメジャーSQ算出を控え、先物を絡めた買い攻勢が顕著で全体指数を押し上げた。
 
日経平均は前日までの3営業日で700円余り下げていた。足元の国内企業業績などが好調にもかかわらず、日本株は短期的に下げすぎとの見方が多く、値ごろ感に着目した買いが入りやすかった。5日発表の11月の米サプライマネジメント協会(ISM)非製造業景況感指数が好不況の分かれ目となる50を上回り、米景気懸念が和らいだのも追い風だった。株価指数先物には朝方の買い戻し一巡後も断続的な買いが入り、午後もじり高の展開だった。
 
東証株価指数(TOPIX)は3営業日ぶりに反発し、44.51ポイント(1.90%)高の2387.20で終えた。JPXプライム150指数も3営業日ぶりに反発し、終値は21.08ポイント(2.03%)高の1058.07だった。
 
市場では「きのうの下げを否定するような大陽線を立てたが、3万3500円近辺では戻り待ちの売りが控えているとみられ、上値追いには新たな材料が欲しいところ」との声が聞かれた。
 

 

東証プライムの売買代金は概算で3兆5298億円。売買高は14億3245万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1540と、全体の9割強を占めた。値下がりは95銘柄、横ばいは25銘柄だった。
 
業種別株価指数は33業種すべて上昇し、精密機器、電気・ガス業、証券・商品先物取引業、輸送用機器などの上昇率が大きかった。
 
 
個別では、東エレクやディスコ、レーザーテックなどの半導体関連株が堅調に推移。また、トヨタ自やホンダなどの自動車関連株、三菱商事や三井物産などの商社株も上昇。ソフトバンクG、ソニーG、ファーストリテ、キーエンス、アドバンテスト、信越化、リクルートHDなども上昇した。ほか、半導体製造装置向け基幹部材の増産報道が伝わった東洋炭素が大幅高、さくらインターネット、TOPPANホールディングスなどが値上がり率上位となった。
 
 一方、資生堂と横河電、京王は下落した。ゼンショーHD、アイスタイル、ブイキューブなどが下落した。ほか、公募増資など実施による株式価値の希薄化を嫌気されたトモニHDがストップ安、11月既存店売上高が10カ月連続で前年上回るも伸び率が鈍化したジンズホールディングスが急落、タツモ、ネットプロHDなどが値下がり率上位となった。