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【大引け概況】

祝日明け21日の日経平均株価は3日続伸し、終値は前営業日比812円06銭(2.03%)高の4万0815円66銭だった。4日に付けた4万0109円を上回り、およそ2週間ぶりに最高値を更新した。
 
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主力株を中心に非常に買い気が強い展開で、日経平均は先物主導で大きく上値を追う形となった。前日の米国株市場ではFOMC通過後にハイテク株中心に上げ足を強め、NYダウ、ナスダック総合株価指数ともに過去最高値を更新。FOMCでは年内3回の利下げ見通しに変化がなく投資家の安心感を誘った。この流れを引き継ぐ形で東京株式市場にも投資資金が流入、外国為替市場で一時1ドル=151円台に入るなど円安水準で推移したことも手伝い、輸出セクター中心に上値追いに拍車がかかった。
なお、主力どころに買いが集まったものの、利食われる銘柄も散見され、値上がり銘柄数は全体の68%にとどまった。
 
値がさの東エレクやソフトバンクグループ(SBG)などに買いが波及した。日本時間21日午後にはナスダック100株価指数の先物「Eミニ・ナスダック100」が一段高となり、東京株式市場でもハイテク株などの買いを勢いづけた。
 
日銀の植田和男総裁が19日の金融政策決定会合後の記者会見で「当面は緩和的な金融環境が継続する」と述べたことも、株式相場の支援材料となった。外国為替市場の円安・ドル高基調はトヨタや日産自など輸出関連株の買いにつながった。
 

 
東証株価指数(TOPIX)は5日続伸した。終値は45.24ポイント(1.64%)高の2796.21と、1990年1月以来およそ34年2カ月ぶりの高値をつけた。JPXプライム150指数は5日続伸し、16.26ポイント(1.35%)高の1218.20と算出以来の高値を更新した。
 
東証プライムの売買代金は概算で5兆9014億円、売買高は22億1465万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1121。値下がりは484、横ばいは51だった。
 
業種別株価指数(33業種)ではパルプ・紙、銀行業、卸売業の上昇が目立った。下落は海運業、陸運業、食料品の3業種だった。
 
個別では、米半導体メモリのマイクロン・テクノロジーが決算を材料に時間外取引で急伸したことから、東エレクが後場一段高で日経平均を200円超押し上げた。また、東京電力HDは、資源エネルギー庁長官が新潟県知事を訪ね「柏崎原発再稼働へ理解を要請」と伝わったことで買われた。このほか、コンコルディ、ネクソン、千葉銀行、ネクソン、ニデック、三井物産、三菱重工が上昇した。
 
一方、日本郵船、商船三井、川崎汽船の海運大手がそろって売られたほか、サッポロホールディングス、DOWAホールディングス、ファナック、JR東日本がさえない。日本空港ビルデングも利益確定売りに押される展開となった。Gunosyも安い。