きょうの東京株式市場は終始買いが優勢だった。休場明けとなった前日の欧州株市場が全面高となり、米国株市場でも景気後退懸念が緩和されるなか、NYダウが4連騰となったことから、これに追随する動きとなった。為替市場で円安が進むなか、海運や鉄鋼など景気敏感株への買いが目立ち、全体相場を押し上げた。
ただ、日経平均は一時200円近い上昇をみせたものの、その後は伸び悩んだ。日本時間今晩に発表が予定される3月の米CPI発表を前に、この結果を見極めたいとの思惑から様子見ムードも漂う。2万8100円近辺では目先筋の利益確定の動きも観測された。
 
米著名投資家ウォーレン・バフェット氏が保有比率を高めたことに言及した総合商社株には引き続き買いが優勢だった。
バフェット氏が日本株への追加投資の検討を表明したことが引き続き相場を押し上げた。三菱商事や三井物、丸紅などの上昇が目立った。バフェット氏の5大商社株の保有比率はそれぞれ7%台まで上昇したが、過去に9.9%まで買う可能性を示唆していたとあってさらなる買い増しへの期待から前日に続き買われた。
 
同日の東京外国為替市場で円相場は一時1ドル=134円台前半まで下落するなど、円売り・ドル買いが優勢だった。円安が進行し、輸出関連株の一角には買いが強まる場面があった。
 
本日も安定した基調の強さを見せて日経平均が2万8000円の大台を再び固めようかという動き。米株高、円安という外部環境の良さが安心感を与えている。テクニカル的には10日移動平均線（2万7874円）をクリアしていることで上値を遮る移動平均線はなくなっている。次は今月4日の高値（2万8287円）がターゲットとなってくるだろう。
 
東証株価指数（TOPIX）も4日続伸し、15.07ポイント（0.76%）高の2006.92で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で2兆4385億円。売買高は9億9854万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1324と、全体の約7割を占めた。値下がりは433、変わらずは78銘柄だった。