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【大引け概況】


6日の日経平均株価は4営業日ぶりに大幅反発し、大引けは前日比3217円04銭(10.23%)高の3万4675円46銭だった。


 
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上げ幅は1990年10月2日の2676円55銭を上回り、過去最大を記録した。前日には4451円安と過去最大の下げ幅を記録するなど足元で急落が続いていた反動で、自律反発を狙った海外短期筋の買いが優勢となった。外国為替市場での円高・ドル安の一服やアジアの株式相場などの上昇も支えに、上げ幅は一時、3400円を超えた。
 
先物主導で海外ヘッジファンドの買い戻しが進み、全体指数を押し上げる格好に。前日の欧米株市場は全面安商状だったが、米国では発表されたISM非製造業景況感指数を受けてリセッション懸念がやや後退、米長期金利が下げ止まった。これを背景にドル・円相場が一時1ドル=146円台まで大きく円安方向に押し戻され、投資家心理の改善につながった。財務省と金融庁、日銀の3者会合が引け後に行われると伝わったことも買い戻しに拍車をかける材料となったようだ。
米ダウ工業株30種平均は前日に1000ドルを超える下げとなっていたが、日本時間6日のダウ先物などが持ち直したほか、韓国総合指数などアジア株式相場の上昇もあって、世界的な株安連鎖への懸念が後退した。
 
前日までの相場急落で含み損が拡大したり、信用取引で追加担保の差し入れを求められる「追い証」が発生した個人投資家も多いとみられ、買いの主体は海外短期筋に限定されていたとの見方が多い。戻り待ちの売りで伸び悩む場面もあったが、先高観が急速に戻るなかで先物買いの勢いは強く、大引けにかけて再び上げ幅を広げた。
 
財務省と金融庁、日銀が開く国際金融資本市場に関する情報交換会合(3者会合)では、日経平均や円相場の乱高下について意見を交わすとみられる。市場では「それぞれが、今もっている情報を共有するだけだろう」と、きょうの相場への影響は限られたとの声が多い。


 
 
東証株価指数(TOPIX)も大幅反発し、終値は207.06ポイント(9.30%)高の2434.21だった。上昇幅は過去最大、上昇率は歴代4位となった。JPXプライム150指数は反発し、96.51ポイント(9.65%)高の1096.78で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で7兆7500億円、売買高は34億8088万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1575。値下がりは64、横ばいは7だった。
 
 
業種別株価指数は33業種すべて上昇し、海運業、ゴム製品、その他金融業、保険業、精密機器、輸送用機器の上昇率が大きかった。
 
 
個別では、第1四半期決算が評価されて日本製鋼所がストップ高となったほか、キッコーマン、オリックス、富士電機もストップ高。売買代金上位の三菱UFJフィナンシャル・グループが買われ、東京海上ホールディングスは一時ストップ高となった。このほか、三菱重工、キーエンス、大林組、ルネサスエレクトロニクス、荏原製作所、東京エレクトロン、TDK、日東電工、アドバンテストなどが大幅反発となった。信越化学、ソフトバンクグループ(SBG)が上げた。ユニチカやシグマクシス・ホールディングス、カカクコムなどストップ銘柄が相次いだ。
 
一方、4-6月期純利益が市場予想に届かなかったことから味の素が下落したほか、群を抜く売買代金をこなした三井住友フィナンシャルグループが売りに押され、川崎重工、ヤマトHD、JFEホールディングス、三井住友FG、コニカミノルタなどが売られた。
アステラス、ヤマトHD、ソフトバンクが下げた。サイゼリヤ、イリソ電子工業なども下値を探る展開だった。