急ピッチの上昇が続いて昨年来高値(2万8822円)が視野に入ってきたため、利益確定売りや戻り待ちの売りが優勢だった。
前日の米国株市場で主要株価指数が高安まちまちの展開となったことを受け、リスク選好の動きが一服、朝方から主力株中心に利食われる銘柄が多くなった。特に、半導体関連や電子部品関連株などへの売りが続いた。一方、新型コロナウイルスの感染拡大を背景に売り込まれた景気敏感株が買い戻される動きも継続した。
日経平均は今週に入り前日までの3営業日で1000円近く上昇していた。高値警戒感が強まったことで、前週後半の大幅下落局面で買いを入れていた個人投資家などがひとまず利益確定の売りを出した。
東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は4日午後、女性蔑視ととらえられかねない自身の発言を巡って謝罪会見を開いた。市場では仮に辞任に追い込まれれば、無観客も含め五輪開催がかなり厳しくなるとの見方があったが、森会長は「辞任はしない」と発言。相場の反応は限定的だった。
JPX日経インデックス400は4営業日ぶりに反落した。終値は前日比91.98ポイント安の1万6867.00だった。東証株価指数(TOPIX)も4営業日ぶりに反落し、5.97ポイント(0.32%)安の1865.12で終えた。
東証1部の売買代金は概算で2兆8045億円。売買高は13億4443万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は984銘柄、値上がりは1116銘柄、変わらずは91銘柄だった。