13日以来、2日ぶりに昨年来高値を更新し、終値ベースで1990年1月11日以来、34年1カ月ぶりに3万8000円台に乗せた。日経平均は89年12月29日につけた過去最高値（3万8915円）まであと750円あまりに迫った。
 
きょうはリスク選好の地合いとなり、半導体関連など主力ハイテク株への買いが顕著だった。前日の米国株市場ではNYダウなど主要株価指数が揃って上昇、ナスダック総合株価指数の上げが相対的に大きく、東京株式市場でもこの地合いを引き継いだ。
日経平均寄与度の高い値がさの半導体関連が買い人気を集め、全体を押し上げている。アドテストや東エレクなど半導体関連株に断続的な買いが入った。海外短期筋とみられる株価指数先物への買いも膨らむなか、一部の値がさ株が日経平均をけん引する展開だった。
 
売買代金も5兆5000億円弱と高水準に膨らみ、きょうまで5営業日連続で5兆円以上をこなす活況相場が続いている。ただ、きょうは大型株中心の物色で値下がり銘柄数が値上がり数を大きく上回り、全体の67%を占めた。
 
内閣府が15日に発表した2023年10〜12月期の国内総生産（GDP）速報値は、実質年率換算で前期比0.4%減だった。2四半期連続のマイナスで、市場予想の中央値（1.0%増）に反して減少した。ただ、株式市場では実体経済の低迷は日銀が金融政策の正常化に動きにくくなるとの見方から、むしろ買い要因と受け止める声も聞かれた。
 
東証プライム市場の値上がり銘柄数は505と全体の3割にとどまった。値下がり銘柄数は1106、横ばいは46だった。
半導体関連など一部の銘柄に資金が集中している。海外投資家が過去に日本株を大量に買い越した、小泉構造改革、アベノミクスへの期待時からみれば、買い余力はまだ十分にあり、上値余地は大きいとの声も聞かれる。
 
市場では「きょうは下落している銘柄が多い状況が続いた。半導体関連など一部銘柄に物色が偏り、日経平均を押し上げた面が大きい」との見方もあった。