上昇率は６月２日以来２カ月ぶりの大きさだった。北朝鮮情勢を巡る地政学リスクへの警戒感がやや後退し、14日の米国市場でNYダウは135ドル高となり、為替市場では米債利回りの上昇にとともにドル買いが強まった。
日経平均は投資家心理の改善を背景に152円高からスタートすると、円相場が1ドル＝110円台まで下落したこともあり、前場に一時19824.12円（前日比287.02円高）まで上昇する場面があった。
買い戻しが一巡した後は上値が伸びなかった。戻り待ちの売りや利益確定の売りが出て、午後は方向感の乏しい展開だった。
精密機器や電気機器など輸出関連株の上昇が目立った。
株価指数先物の売り持ち高を膨らませていた海外の短期投資家が買い戻しに動き、株式相場の押し上げにつながったとの見方もあった。
金正恩（キム・ジョンウン）北朝鮮労働党委員長がグアム周辺へのミサイル発射計画について「米国の行動をもう少し見守る」と発言したと伝わった。
ＪＰＸ日経インデックス400は５営業日ぶりに反発。終値は前日比154.31ポイント高の１万4363.90だった。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も反発し、17.15ポイント高の1616.21で終えた。
東証１部の売買代金は概算で２兆2363億円。売買高は16億5080株だった。東証１部の値上がり銘柄数は1537と、全体の76％を占めた。値下がりは393、変わらずは93銘柄だった。
個別では、17年４〜６月期の大幅増益決算を受け、富士フイルムが大幅高。キーエンスとＳＭＣも上昇し、資生堂とＨＯＹＡは年初来高値を更新した。トヨタやパナソニック、商船三井が高かった。ゲーム株のＫＬａｂや目標株価引き上げが観測されたリクルートＨＤは上げが目立った。