朝方は、売り優勢で始まった。28日の米国市場はメモリアルデーの祝日で休場ながら、イタリアの政局不安などを背景に同日の欧州主要株式が下落した流れを受け、投資家心理が後退した。
為替もユーロ安が加速したことから警戒ムードが強まった。対ドルでも円高に振れ輸出主力株中心に向かい風が意識された。
海外ファンド筋とみられる株価指数先物への売りが裁定解消売りを誘発し、前引け時点で日経平均は230円強の下落となった。その後は下げ渋りをみせるものの、狭いレンジでのこう着が続いた。
 
業種別では医薬品や食料品、小売など内需のディフェンシブストックが強い動きを示し、非鉄や鉄鋼、紙パルプなどの市況関連が売りに押された。終盤押し目買いに下げ渋ったものの、全体売買代金は盛り上がりを欠いた。
市場では「円高が止まらないうちは買いを入れにくい」との指摘があった。
 
東証株価指数（TOPIX）は７日続落し、8.57ポイント安の1761.85で終えた。７営業日連続で下落したのは2016年９月以来、１年８カ月ぶり。
JPX日経インデックス400は反落した。終値は68.34ポイント安の１万5593.88だった。
 
東証１部の売買代金は概算で２兆354億円。売買高は13億1193万株だった。東証１部の値下がり銘柄数は1499と、全体の約72％を占めた。値上がりは507、変わらずは71銘柄だった。
 

個別では、ソフトバンクグループ、トヨタ自動車が安く、東京エレクトロン、信越化学工業なども軟調。板硝子、宇部興、ミネベアミツミが大きく値を下げ、米アップルがｉＰｈｏｎｅの新型モデルに有機ＥＬを全面採用すると伝わり、ジャパンディスプレイの下げもきつかった。ファーストリテイリングが売り優勢、住友金属鉱山も下落した。日本製紙が急落、インフォテリアなども大きく売られた。

 
半面、18年12月期の業績予想を上方修正した東海カーボンが大幅高となり、任天堂も上昇した。ユニファミマや花王上値追い、武田薬品工業もしっかり。沢藤電機が一時ストップ高に買われ、保土谷化学工業も値を上げた。テクマトリックス、カカクコムも高い。ベルシステム２４ホールディングス、アドソル日進も強い動き。
 
 
東証2部株価指数は前日比35.65ポイント安の7260.20ポイントと4日続落した。
出来高9297万株。値上がり銘柄数は109、値下がり銘柄数は335となった。

個別では、省電舎ホールディングス、富士ピー・エス、森組、バイク王＆カンパニー、アクロディアなど35銘柄が年初来安値を更新。大興電子通信、リミックスポイント、日本和装ホールディングス、パシフィックネット、アライドテレシスホールディングスは値下がり率上位に売られた。
一方、富士古河Ｅ＆Ｃ、北海道コカ・コーラボトリング、三光マーケティングフーズ、ケー・エフ・シー、ジャパンミートなど10銘柄が年初来高値を更新。ビート・ホールディングス・リミテッド、イワキ、鉄人化計画、ファステップス、ソルコムが買われた。