きょうはリスク回避目的の売りがかさみ、日経平均株価は大きく下値を探る展開で始まった。前週末の米国株市場では、中東でのイランとイスラエルの対立が一段と緊迫化するなか、地政学リスクを嫌気してハイテク株を中心に幅広く売り込まれる地合いとなった。これを受けて東京株式市場でも投資家のセンチメントが急速に弱気に傾き、朝方は先物主導の売り圧力も加わり、日経平均の下げ幅は700円を超える下げで、フシ目の3万9000円大台を割り込む場面もあった。東エレクやアドテストなどに売りが出た。中東を巡る地政学リスクの悪化を受けて、原油価格の高止まりに伴うインフレの長期化および米利下げ開始時期の遅れが意識されたことも株式相場の重荷となった。
 
ただ、その後は買い戻しや押し目買いが入り漸次下げ渋る展開となった。3万9000円台前半は上値も重く戻り足も限られ、結局300円近い下げで着地した。
 
売り一巡後は下げ幅を縮小した。主要7カ国（G7）の首脳らはイランからの攻撃を受けたイスラエルに自制を呼びかけている。イスラエルは攻撃の大半を迎撃したほか、イランもこれ以上の攻撃を継続しない意向を示しており、市場では「いったん事態の深刻化に歯止めがかかるとの期待もあり、下値で押し目買いが入った」との見方があった。日本時間15日の米株価指数先物がプラス圏で推移し、同日の米株式相場が持ち直すとの観測も投資家に一定の安心感を与えた。
 
中東情勢については、イランは攻撃を継続する意志はないと表明しているほか、イスラエルも報復は自制しており、足元では小康状態となっている。ただ、今後、連鎖的な攻撃が行われれば、世界的にリスク回避の動きが強まる懸念は残り、引き続き警戒が必要だろう。また、米国では15日、4月のニューヨーク連銀製造業景気指数や3月の小売売上高の発表が予定されている。インフレ長期化懸念が拭えないなか、市場予想を上回る強い結果となれば、ドル買いが再度加速する可能性もあり、為替の動きにも警戒する必要があろう。