米国の長期金利上昇と株安を受け、半導体関連銘柄を中心に幅広く売られた。ただ、下値では押し目買いが入り、下げ渋った。

 

米長期金利の上昇を背景にハイテク株が下落した流れを受け、東京株式市場でも運用リスクを回避する売りが優勢だった。半導体関連株などが売られ、下げ幅は380円を超える場面もあった。

 

後場は下げ渋ったが、戻りは限定され、引けにかけて2万7100円近辺でもみ合った。全般は、半導体関連などグロース株中心に軟調となり、東証プライム銘柄の7割超が下落した。

 

東証プライムの出来高は8億8006万株、売買代金は2兆448億円。騰落銘柄数は値上がり434銘柄、値下がり1350銘柄、変わらず55銘柄。

 

市場からは「前場は短期筋の先物売買に揺れたが、後場は比較的しっかりだ。ただ、新規の手掛かり材料に乏しく、上値は重い。週末要因に加え、15日は聖金曜日で米欧などの主要株式市場が休場であり、手控えムードだ」との声が聞かれた。