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【大引け概況】


15日の日経平均株価は続伸し、前日比364円99銭(1.10%)高の3万3533円09銭と7月3日以来の水準で終えた。
 
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中国人民銀行が利下げを決定したほか、米8月小売売上高が予想を上回ったため、世界経済のソフトランディング(軟着陸)期待が高まった。欧州中央銀行(ECB)は追加利上げを決定も利上げサイクル終了期待が相場を支援した。欧米株の上昇を引き継いで日経平均は260円34銭高からスタート。

為替の円安基調や時間外取引の米株価指数先物の大幅高を追い風に序盤からじわじわと上値を伸ばした。中国の経済指標が予想を上回ったことも投資家心理を改善させ、前場終盤頃には3万3634円31銭(466円21銭)まで上昇、戻り高値を更新した。一方、午場は国内3連休を前にした様子見ムードも台頭し、高値もみ合いが続いた。
 
14日の米株式市場で主要3指数がそろって上昇した流れを引き継ぎ、主力の大型株を中心に買われた。同日発表された8月の米小売売上高が市場予想を上回ったことで米国の消費が想定以上に堅調との見方から輸送用機器株などが買われた。足元の原油高から資源株も上昇した。
 
市場関係者は、「円安による業績改善期待に加え、日本企業の業績を左右する米国と中国の景気が底堅いとの期待感が投資家心理を上向かせた」とみていた。
 
東証株価指数(TOPIX)は続伸し、22.81ポイント(0.95%)高の2428.38で終えた。連日の年初来高値更新で、およそ33年ぶりの高値水準となる。JPXプライム150指数も続伸し、10.89ポイント(1.04%)高の1061.17で終えた。
 
東証プライムの売買代金は、概算で5兆6708億円と7月28日以来の水準。売買高は23億9054万株だった。東証プライム市場の値上がり銘柄数は1227、値下がりは553、変わらずは55だった。
 

 
業種別株価指数(33業種)は、電気・ガス業、石油・石炭製品、輸送用機器、パルプ・紙などが上昇。下落は銀行業、空運業など。
 
 
個別では、傘下の英半導体設計アーム・ホールディングスが上場したソフトバンクグループ(SBG)株が買われた。年初来高値を更新した原油市況を追い風にENEOSの石油・石炭製品、INPEXの鉱業が買われた。中部電力の電気・ガス、三菱製紙のパルプ・紙、郵船の海運、住友重機械の機械、UACJの非鉄金属などバリュー(割安)系が引き続き全般高い。円安を支援材料に豊田自動織機、トヨタ自の輸送用機器が軒並み高となり、アイシンは前日の中期経営計画が引き続き材料視された。デンソー、東エレク、KDDI、パナHD、TDKも高い。
清水建設、三菱地所の建設や不動産も高い。他にも商社株が属する卸売など景気敏感セクターが総じて強い動きを見せた。業績関連の材料ではANYCOLOR、TOKYOBASE、ニーズウェルが大幅に上昇。
 
一方、日東電、セブン&アイが売られた。原油市況の上昇でコスト高が懸念されたかJAL、ANAHDの空運のほか、パンパシHD、コスモス薬品の小売りが下落。日本銀行の植田総裁の発言を受けた政策修正観測の高まりを背景に上昇が続いていた銀行株は、総裁発言と市場の解釈にギャップがあるとした一部報道を契機に売りが強まり筑波銀行、栃木銀行を筆頭に全般下落した。業績関連のリリースが失望されたポールトゥウィン、Link-U、ブラス、Hameeが急落し、好決算も出尽くし感が先行したギフトHDは大幅安となり、MSOLはストップ安まで売られた。