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【大引け概況】


12日の日経平均株価は8営業日ぶりに反発し、前日比1213円50銭高の3万6833円27銭で終えた。日経平均の上げ幅は今年3番目の大きさだった。

 
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 きょうの東京株式市場はリスクオン一色に染まった。前日までの7営業日で3000円以上の下落をみせていたこともあり、足もとで空売り筋の買い戻しやリバウンドを見込んだ押し目買いが優勢となり、全体相場を押し上げた。前日の米国株市場では8月の米消費者物価指数(CPI)でコア指数の伸びが加速したことを嫌気して、午前中はリスク回避ムードが強まったが、売り一巡後はエヌビディアの最高経営責任者(CEO)が11日に次世代の人工知能(AI)半導体について強気な見通しを示すなか、半導体関連株に買いが集中、フィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が5%近い急騰をみせるなど、取引後半は相場の流れが大きく強気に傾いた。東京株式市場もその地合いを引き継ぐ格好で東京エレクトロンをはじめ半導体セクター中心にショートカバーの動きが表面化した。
また、外国為替市場での円高進行の一服を受けたトヨタなど輸出関連株への買いも指数を押し上げた。
外国為替市場でドル安・円高が一服したことも買いを助長する背景となっている。値上がり銘柄数は全体の94%の銘柄が上昇する文字通りの全面高となった。
 
11日に発表した8月の米消費者物価指数(CPI)は、エネルギーと食品を除くコア指数の前月比上昇率が市場予想を上回り、米連邦準備理事会(FRB)による9月の大幅な利下げ観測が後退した。外国為替市場で円相場が1ドル=142円台まで下落して円高進行に歯止めがかかり、トヨタやホンダなどの自動車株の買いを誘った。
 
日経平均は11日まで7日続落し3000円超下げていた。市場では「最近は3万5000円近辺で複数回跳ね返されており、相場が底入れしたとの見方が買い安心感につながった」との指摘があった。
 
 

東証株価指数(TOPIX)は7営業日ぶりに反発した。終値は61.83ポイント(2.44%)高の2592.50だった。JPXプライム150指数も7営業日ぶりに反発し、30.86ポイント(2.73%)高の1161.75で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で4兆2134億円、売買高は18億6465万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1550。値下がりは77、横ばいは16だった。
 
業種別株価指数は33業種すべて上昇し、電気機器、非鉄金属、輸送用機器、機械、精密機器、海運業が上昇率上位だった。
 
個別では、国内証券会社のポジティブなレポートが材料視されてIHI、UBEが買われたほか、売買代金で群を抜いたレーザーテックを筆頭にディスコ、東京エレクトロン、アドバンテスト、ソシオネクストといった半導体製造装置の主力株が売買代金上位をほぼ独占し、軒並み値を飛ばした。また、ソフトバンクグループが商い活況のなか急騰。三菱重工業、川崎重工が高く、三井住友フィナンシャルグループなどメガバンクも値を上げた。さくらインターネットが大商いで値上がり率トップに買われる人気。消費関連ではファーストリテイリングが大幅高となったほか、セブン&アイ・ホールディングス、メルカリなども上昇した。ネットプロテクションズホールディングス、荏原製作所、トクヤマ、NEC、フジクラ、村田製作所なども急伸をみせている。
 
半面、第一三共が軟調、伊藤忠商事が冴えず、日清製粉グループ本社、神戸物産も売りに押された。また、関電工、メディパルホールディングス、宮越ホールディングス、シュッピンなども軟調だった。