東証株価指数（TOPIX）は1．47ポイント安の1817.56と、ともに小幅続落した。年末の終値として6年連続の上昇は確保したが、上値の重さが目立つ後味の悪い展開だった。
米株高を下支えに上昇する場面もあった。しかし、年末に伴い東証1部の出来高は8億8915万株と今年最低の薄商いとなり、戻り売りを吸収できなかった。
今年最後の取引となった29日の東京株式市場では、日経平均株価が小幅続落した。年末の終値として6年連続の上昇は確保したが、上値の重さが目立つ後味の悪い展開だった。
28日、NYダウ工業株30種平均が史上最高値を更新。日経平均も上げ幅を一時、前日比100円近くに広げた。しかし、「年末で株高のけん引役となる国内外の機関投資家が不在」の状況では、株価上昇の勢いは限られた。
東証１部の売買代金は概算で１兆5465億円だった。売買高は８億8915万株で、2011年12月30日以来およそ６年ぶりの低水準だった。
東証１部の値下がり銘柄数は914、値上がりは1030、変わらずは119だった。
東証株価指数（TOPIX）は小幅に続落し、終値は前日比1.47ポイント安の1817.56だった。16年末終値（1518.61）より298.95ポイント高い。年間での上昇は２年ぶりとなり、年末の水準としては1989年（2881.37）以来、28年ぶりの高水準だった。
業種別株価指数（33業種）は、食料品、化学、サービス業の下落が目立つ。上昇はガラス・土石製品、パルプ・紙、銀行業など。
個別銘柄では、資生堂や信越化、三菱ケミＨＤなど化学関連が下げた。JT、キーエンスや日電産が安く、大和ハウスや大東建も軟調だった。トヨタが値を下げ、ソニー、東エレク、SUMCO、キヤノンは下落した。