前日の米国市場でハイテク銘柄が主力のナスダック総合指数が急落したことを受け、28日の東京市場でも電機や情報通信などの大型株や株価指数先物を中心に値下がりした。日経平均株価は一時前日比540円安まで下げ幅を拡大し、全面安となる場面があった。東エレクやスクリン、SUMCOといった半導体関連株などを中心に売りが優勢になった。受け渡し日ベースで実質新年度入りとなった28日の日経平均の下げ幅には、約160円の３月期末の配当権利落ち分も含まれる。
一巡後は、対ドルでの円弱含みや、日銀のETF（上場投資信託）買い思惑もあって大引けにかけて下げ渋りの動きとなった。機関投資家による配当再投資の買い思惑も指摘された。
市場からは「決定的な売り材料がなければ、クラッシュするようなことはないだろうだが、上値は重く当面は見送り状態が続きそうだ。為替動向とともに、外国人投資家の売りが一巡し、買いに転換するかがポイントになる」（準大手証券）との声が聞かれた。
東証１部の出来高は14億1231万株、売買代金は２兆7387億円。騰落銘柄数は値上がり571銘柄、値下がり1436銘柄、変わらず46銘柄。
JPX日経インデックス400の終値は前日比152.87ポイント安の１万5037.70、東証株価指数（TOPIX）も17.57ポイント安の1699.56となり、いずれも３営業日ぶりに反落した。
業種別ＴＯＰＩＸでは全33業種のうち30業種で下落した。「石油石炭製品」や「非鉄金属」の下げが目立った。
個別では、ＪＸＴＧや住友鉱が安かった。パナソニックやソフトバンクも下落した。三井物や三菱商など商社株が売られた。