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【大引け概況】


8日の日経平均株価は3日ぶりに反発し、前日比97円23銭(0.36%)高の2万6985円80銭で終えた。
 
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前日までの下げが急ピッチだったため、自律反発狙いの買いが入って相場を支えた。心理的な節目の2万7000円を一時上回ったが、戻り待ちの売りも出やすく日経平均は下げる場面も多かった。
 
前日のNYダウは87ドル高と3日ぶりに反発。米国の金融引き締め懸念が強まるなか、ディフェンシブ株などが値を上げた。これを受けた東京株式市場も買い優勢でスタート。前日までの2日間で日経平均株価は900円近く下落したことから、自律反発狙いの買いが流入した。海外の短期筋を中心に目先の相場の戻りを見込んだショートカバー(売り方の買い戻し)が先行した。朝方にはSQ(特別清算指数)算出に絡んだ思惑的な買いも入って、上げ幅は一時300円に接近した。
 
ただ、買い一巡後は国内金融機関による期初の益出しに伴う売りに押され一時120円を超す下落となったが、午後にかけ値を戻し反発して取引を終了した。
 
市場では「米連邦準備理事会(FRB)が積極的に金融引き締めを進めることへの警戒感は根強く、投資家は先行きの株価上昇に確信を持てない」との指摘があった。
 
 
7日に公表された東証株価指数(TOPIX)の浮動株比率の見直しに関し、比率低下で指数に連動して運用するファンドの資金が流出するとの観測から、トヨタや三菱商など主力株の一角に売りが出た。
TOPIXは4日ぶりに反発し、終値は前日比3.89ポイント高の1896.79で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で3兆1093億円。株価指数オプションとミニ日経平均先物4月物のSQ算出に絡む売買もあった。売買高は12億7096万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は959、値下がりは823、変わらずは57だった。
 
業種別では、精密機器や石油、非鉄、鉄鋼株が高く、輸送用機器やゴム、卸売業が安い。
 
個別銘柄では、レーザーテックや東京エレクトロン、アドバンテストなど半導体関連株がしっかり。ソフトバンクグループや日本電信電話、ソニーグループ、任天堂が値を上げた。高水準の自社株買いを発表したニコンが急伸した。キヤノン、菱電、川重、NTT、旭化成、第一生命HD、住友金属鉱山も買われた。
 
半面、日本郵船や商船三井が安く、TOPIX浮動株比率の見直しがマイナス材料視されたトヨタ自動車、スズキ、マツダ、伊藤忠商事が値を下げた。オリエンタルランドや村田製作所も軟調だった。セブン&アイや丸井G、楽天グループも安い。