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【大引け概況】


21日の日経平均株価は続落し、前日比33円89銭(0.10%)安の3万3354円14銭で終えた。

 
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高値警戒感から利益確定売りが優勢だった。下げ幅は100円を超える場面があったが、前日の米株式相場の上昇は投資家心理の支えで、半導体関連銘柄などへの買いで上昇する場面もあった。
 
きょうは、方向感のつかみにくい展開だった。前日の米国株市場ではNYダウなど主要株価指数が揃って上昇、米長期金利の低下を背景に半導体セクターをはじめハイテク系グロース株が買われ、ナスダック総合株価指数の上昇率が相対的に目立った。これを受け東京株式市場でも主力ハイテク株を中心に物色の矛先が向かった。ただ、目先高値警戒感からの利益確定売り圧力は拭えず、朝方の買い一巡後は値を消す展開になった。
 
外国為替市場で1ドル=147円台前半まで急速に円高が進んだことも自動車株中心に嫌気された。そのなか日経平均寄与度の高い半導体関連株が買われ、全体指数を下支えする形となった。TOPIXも下落したが、個別では小型株への物色ニーズが活発化し、値上がり銘柄数は値下がり数を大幅に上回っている。
 
11月に入って日経平均は2500円ほど上昇。前日の日経平均は年初来高値(3万3753円)を一時上回った後に下げに転じており、きょうも利益確定売りが次第に優勢となった。21日の東京外国為替市場で円相場は1ドル=147円台前半と約2カ月ぶりの高値をつけ、輸出採算が悪化するとの見方も自動車など輸出関連銘柄の重荷になった。
 
ただ下値は限られ、日経平均は上昇する場面も多かった。20日の米株式市場で主要3指数が上昇。フィラデルフィア半導体株指数(SOX)も上昇しており、東京市場ではアドテストや東エレクなど値がさの半導体関連銘柄への買いが目立った。21日に米エヌビディアの2023年8〜10月期決算の発表を控え、好決算を見越して国内の半導体関連銘柄にも連想で先回りした買いが入っているとの見方もあった。
 
市場では「戻り待ちの売りを吸収しつつ底堅い展開となったが、上値を追う材料に乏しく、きっかけ待ちの状況にある」との声が聞かれた。

 
 
 
東証株価指数(TOPIX)は続落し、4.81ポイント(0.20%)安の2367.79で終えた。JPXプライム150指数も続落し、終値は0.13ポイント(0.01%)安の1051.91だった。
 
東証プライムの売買代金は概算で3兆5707億円。売買高は13億8933万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は622だった。値上がりは987銘柄、横ばいは50銘柄だった。
 
業種別株価指数(33業種)は輸送用機器、卸売業、証券・商品先物取引業、食料品などが下落。上昇は海運業、パルプ・紙など。
 
個別では、リクルートとソフトバンクグループ(SBG)が買われた。ニトリHDと第一三共も上昇した。SOX指数上昇などでKOKUSAI、サンケン電気、東エレクなど半導体銘柄が軒並み上昇。人材のスキル管理システムに関する特許権を取得したオーケストラが大幅続伸。来年度の中期経営計画に対する期待感が続くシャープが年初来高値更新。岸田首相がライドシェアについて年内めどに方向性を出すと報道され、JVCケンウッドが上場来高値更新した。
 
一方、ファストリとテルモは売られた。伊藤忠と三井物の下げも大きかった。公募増資などで需給悪化が警戒されたGSユアサ、AZ丸和HDが大幅続落した。