前日の米国株市場でNYダウ、ナスダック総合株価指数ともに大きく水準を切り上げたことで投資家のセンチメントが改善した。朝方高く始まった後も次第高の展開に。外国為替市場でドル高・円安に振れたこともポジティブ視された。トヨタなど自動車株や東エレクなど半導体関連株が物色された。
しかし、日経平均は一時500円を超える上昇を示したものの3万8000円台では戻り売り圧力が強く、その後は上げ幅を急速に縮める地合いに変わった。トランプ米政権の打ち出す相互関税は品目や対象国が絞り込まれる可能性があることが伝わり、関税政策に対する過度な懸念が後退したものの、引き続き警戒感は根強く、目先筋の利益確定売りが上値を押さえた。
 
24日の米株式市場ではナスダック総合株価指数などの主要株価指数が上昇した。貿易相手国と同水準まで関税率を引き上げる米国の「相互関税」について対象国が絞り込まれる可能性があると伝わり、関税への過度な警戒が和らいだ。米トランプ米大統領は24日に半導体など品目別の関税は「近い将来」として、当初導入予定の4月2日の公表に含まれない可能性を示唆し、ディスコなど半導体関連株や、人工知能（AI）データセンター向けの電線を手掛けるフジクラも上昇した。
 
市場では「機関投資家がリバランス（資産配分の調整）を目的としてこれまで売られていた半導体関連の一角に買いを入れている可能性がある」との声が聞かれた。これまで買われていた銀行株などの割安（バリュー）株を売り、半導体に資金を向ける動きも出たようだ。
 
日経平均は反発し、25日線水準での攻防となった。同線が支持線として機能しているようだと、リバウンド機運が高まってくる可能性がある。もっとも、4月2日の相互関税導入を迎えるまでは積極的にポジションを傾けにくいほか、期末要因から機関投資家はリバランスが中心になると考えられ、個別対応に向かわせそうである。東証プライムの売買高は足もとで減少傾向にあるため、短期的なインデックス売買にも振らされやすい。
 
米金利の上昇を受け、25日の東京外国為替市場で円相場が1ドル=150円台まで円安が進み、輸出採算の改善期待からトヨタやホンダ、日産自が物色された。