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【大引け概況】


13日の日経平均株価は続伸し、終値は前週末に比べ1207円51銭高の3万6232円51銭と、高値引けとなった。上げ幅は今年2番目の大きさ。


 
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主力株を中心に大きく上値を追う展開となった。3連休明けとなったきょうのマーケットだが、前日の米国株市場でハイテク株中心に買いが優勢だったこと、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX)などが上昇した。
また、外国為替市場でドルが買われ円安に傾いたことも輸出セクターに追い風となった。日経平均は後場に入ると先物主導で戻り足が加速し、約2週間ぶりに3万6000円台を回復してなお強調展開を継続、売り方の買い戻しを誘発する形に。結局大引けは1200円あまりの上昇で高値引けとなった。
 
午後に入ると、相場下落を見込んで株価指数先物を売り建てていたヘッジファンドなどの買い戻しが入り、日経平均は一段と強含んだ。日本時間13日午後の取引で米株価指数先物が上げていたことも投資家心理の支えとなった。
 
外国為替市場での円高・ドル安が一服したことで、機械や自動車などの輸出関連株も堅調に推移した。主要企業の決算発表がほぼ一巡するなか、好決算銘柄を物色する動きもみられた。SOMPOやMS&ADなど損保各社の上昇が目立った。楽天グループも大幅高となった。
 
日中値幅(高値と安値の差)は755円と9営業日ぶりに1000円を下回った。日経平均を対象としたオプション価格から算出する日経平均ボラティリティーインデックス(VI)は、朝方には一時20台まで低下。米景気を巡る過度な懸念が和らぐに伴い、投資家の不安心理が改善しつつある。
 
日経平均は5日に記録した過去最大の下げ幅をすべて取り戻し、心理的な節目を回復し、さらなる戻りが期待されるところだ。ただ、米国では今週、7月の生産者物価指数(PPI)や消費者物価指数(CPI)が発表されるが、米物価統計を受けて景気後退懸念が一段と和らぐのか注目される。米景気後退懸念が和らぐようだと、米国株の上昇に連動する形で戻りを試す局面が期待されよう。ただし、中東情勢を巡る地政学リスクには警戒が必要だろう。
 
 

 
東証株価指数(TOPIX)も続伸した。終値は70.25ポイント(2.83%)高の2553.55だった。JPXプライム150指数も続伸し、34.98ポイント(3.14%)高の1150.10で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で4兆9725億円、売買高は20億9376万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1342。値下がりは284、横ばいは20だった。
 
業種別株価指数(33業種)は保険業、電気機器、証券・商品先物取引業、海運業、非鉄金属が上昇率上位。下落は空運業のみ。
 
個別では、売買代金1位となったレーザーテック、同2位の東京エレクトロン、同3位のディスコが揃って大幅高に買われている。先週末の上昇を引継ぎフジクラが買い優勢となったほか、決算が材料視されてSOMPOホールディングス、東京海上HD、MS&ADも買われた。ソフトバンクグループ、アドバンテストも物色人気、三菱重工業も高い。三井住友フィナンシャルグループなどメガバンクも買われた。トヨタ自動車が堅調、日立製作所も値を上げた。荏原製作所、キーエンス、TDK、ソニーグループも買い優勢となった。TREホールディングスが値上がり率トップ、I-ne、円谷フィールズホールディングス、ヤマシンフィルタ、artienceなどがストップ高となった。
 
半面、リクルートホールディングスが冴えず、任天堂も軟調。決算がネガティブ視されてシャープは大幅安。このほか、明治ホールディングスが下落したほか、オリエンタルランドも売りに押された。カーリット、ジャムコが急落、アトラエ、ミルボンなども大きく水準を切り下げている。花王、王子HD、清水建設、ZOZOが売られた。