21日の米株高の流れを引き継いだ買いが優勢だった。ただ、朝高後は週末とあって利益確定売りや戻り待ちの売りに押され、次第に上げ幅を縮小した。業種別では銀行や海運の上昇が目立った。
前日の米株式市場でNYダウが反発。マイクロン・テクノロジー<MU>の四半期決算が市場予想を上回ったことで半導体株が上昇した。東京株式市場では米株高を支えに主力株を買い戻す動きが広がった。中東での地政学リスクの高まりにより、海上運賃が上昇するとの期待が続き、海運株の上昇が顕著となった。
 
総務省が22日発表した11月の消費者物価指数は、生鮮食品を除くコア指数が前年同月比2．5％上昇となり、伸び率は前月から鈍化したものの、サービス価格の伸びは拡大した。日銀が同日公表した10月の金融政策決定会合の議事要旨がタカ派的な内容だったとの受け止めもあって、早期の金融政策修正シナリオが意識された。マイナス金利解除による収益改善の期待から銀行株に物色の矛先が向かった。
 
一方、外国為替市場でドル円相場は一時1ドル＝141円80銭台までドル安・円高に振れ、輸出関連株への売りを促した。半導体株は軟調に推移する銘柄もみられ、高安まちまちの展開。週末となり手仕舞い売りの動きも出た。日経平均は伸び悩んだものの、プラス圏を維持して取引を終えた。
 
フィラデルフィア半導体株指数（SOX）が急伸したことで投資家心理が上向いた。寄り付き直後は東エレクなど値がさの半導体関連銘柄が日経平均の上げを主導し、上げ幅は一時200円を超えた。
 
朝方に円相場が対ドルで強含む場面があったほか、新規の材料にも乏しく、主力株の上値は総じて重かった。
市場関係者は「足元の堅調な米株式相場は支えとなっている一方、円高に対する警戒感は強く、積極的に上値を追う意欲を持つ投資家が少ない」との見方を示した。　
 
日経平均は小幅に反発したが、前日の急落の反動からの自律反発の域を出ていない。年末に近づくにつれ、取引参加者が一段と減少することが想定されるだけに、関係者からは「米国株の大幅高など外部要因で日本株を支援する材料が出てくれば、日経平均も再び年初来高値奪回を目指す」との指摘が聞かれる。戻り売りをこなしながら、3万3000円の値固め局面と捉えたい。