前日20日の米国株式市場は軟調に推移。エヌビディアの決算を好感し投資家心理の改善。した。ただ、連邦準備制度理事会（FRB）高官のタカ派発言で利下げ期待がさらに後退したほか、根強い人工知能（AI）バブル懸念を受けエヌビディアが下落に転じ相場を押し下げた。米株市場を横目に、本日の日経平均は反落して取引を開始。
 
寄付き直後は下げ幅を広げる展開となったが、早々に下げ渋る動きを見せた。ただ、下げ幅を縮小する動きは限定的で、終日マイナス圏でもみ合う展開となった。日経平均は昨日1300円近く上昇し、一昨日までの4日続落による下げ幅の3分の2戻しをクリアしたことから、短期調整は完了したとの見方もあったが、半導体やAI（人工知能）関連株は手掛けにくかった。また、国内長期金利上昇や日中関係悪化も引き続き警戒材料となった。
プライム市場では幅広い銘柄が上昇しており、割安感のある大型株や内需関連株に資金流入が継続した。
 
前日のNYダウ工業株30種平均など主要3指数が下落した。好決算を手掛かりに買いが先行した半導体大手エヌビディアが下げに転じ、米株全体の地合いを冷やした。東京株式市場でもアドバンテストやソフトバンクグループ（SBG）といった値がさのAIや半導体関連株の急落が日経平均を押し下げた。
 
下値では、根強い日本株の先高観から海外短期筋などが押し目買いを入れ、日経平均は下げ渋る場面もあった。市場関係者は「決算発表後の出遅れ銘柄を拾う動きなどもみられ、意外に底堅い印象はある」と話す。一方で「日中の対立が深刻化・長期化した場合は、日本株へのネガティブな影響は免れない」と指摘。また、AIや半導体、訪日外国人といったテーマを失うと、日本株は年末にかけて上値が重くなるともみていた。