トルコリラの急落で同国向けの債権が多い欧州金融機関の経営に悪影響が及ぶとの懸念が浮上。
13日は中国などアジアの株式相場も軒並み下げ、世界的な株安の流れが強まった。
節目の2万2000円を割り込むのは、7月11日以来およそ1カ月ぶり。

前週末の米ハイテク株安が嫌気され、東エレクなど半導体関連株が売られたことも相場を下押しした。
また、オプション市場の動向を基に算出される日経平均ボラティリティー・インデックス（ＶＩ）が上昇し、相場変動に応じて機械的に売買する一部のヘッジファンドが日本株に売りを出した。
後場終盤、空売りの買い戻しに下げ渋る場面もあったが続かず、引け際売り直されほぼ安値圏で大引けとなった。

JPX日経インデックス400は4日続落した。終値は前週末比327.75ポイント安の１万4879だった。
東証株価指数(TOPIX)も4日続落し、36.66ポイント安の1683.50だった。

東証１部の売買代金は2兆5144億円、売買高は15億2364万株。東証１部の値下がり銘柄数は1884、値上がりは191、変わらずは28だった。
業種別株価指数（33業種）は、サービス業のみ上昇。下落は、機械、海運業、非鉄金属と続いた。
 
個別では、SMCやソニー、キーエンスが売られ、コマツ、郵船が値を下げた。任天堂が下押し、ソフトバンクGは小甘い。三菱UFJ、スルガ銀も売られ、資生堂、ファーストリテはさえなかった。
半面、好決算を発表したリクルートが上昇。セコムやスズキが高く、日本郵政、ドンキホテHDが買われた。石原産業、オープンドア、東和薬品、ジーンズメイトはストップ高で終えた。

東証2部株価指数は前週末比156.94ポイント安の7098.42ポイントと3日続落した。
出来高は1億2807万株　値上がり銘柄数は73、値下がり銘柄数は386となった。 

個別では、三光マーケティングフーズ、デュアルタップがストップ安となった。
土屋ホールディングス、森組、中央ビルト工業、日和産業、安川情報システムなど87銘柄は年初来安値を更新した。
ダイヤモンド電機、テクノスマート、Ｃ＆Ｇシステムズ、原田工業、堀田丸正は売られた。 
一方、監理銘柄指定を解除された省電舎ホールディングスがストップ高。イクヨ、ベネフィット・ワン、キョウデン、アーバンライフ、コーア商事ホールディングスは年初来高値を更新した。
フライトホールディングス、ソマール、パス、黒田精工、共和コーポレーションは買われた。