昨年10月12日以来、約５カ月ぶりの安値となる。トランプ米政権の通商政策への警戒感も投資意欲を圧迫し、下値を模索する展開だった。
途中下げ渋る場面もあったが、時間外取引での米株価指数先物安が重しとなり、後場終盤には2万1000円を割り込む場面もあった。その後持ち直したが、戻りは限定的で大引けにかけ、さえない展開となった。
外国為替市場で、円相場が1ドル＝105円台で高止まりしており、企業業績の先行き懸念が払拭できない状況。また、5日は海運や鉄鋼、非鉄金属の値下がりが目立つなど、貿易摩擦を激化させかねないトランプ米政権の強硬な通商政策を受け、「世界的な景気の冷え込みを不安視するような地合い」だった。
市場関係者からは「日経平均が2万円近辺まで下落することを想定しておく必要がある」と、弱気の声が上がっていた。
一方で、「200日線割れでムードは悪く下値模索か。とりあえず、52週線（２万851円）や２万500円が意識される。今週はイベントが多く、メジャーSQ（特別清算指数）算出も控えており、揺れる可能性はあるが、そろそろ外国人売りもピークアウトが近づいているのではないか」との声が聞かれた。
JPX日経インデックス400は４日続落した。終値は前週末比90.09ポイント安の１万4989.64と、昨年10月11日以来およそ５カ月ぶりに節目の１万5000を下回った。
業種別株価指数（33業種）は、その他製品、非鉄金属、海運業の下落が目立った。上昇は、ゴム製品、食料品、陸運業など。
個別銘柄では、任天堂の下げがきつく、中期計画で業績見通しを発表した資生堂は大幅に下げた。ソフトバンクGやソニー、SUMCOも売られ、トヨタやホンダなど自動車株もさえない。三井金、住友鉱や新日鉄住、JFEが安く、川崎船は昨年来安値を更新し、郵船も下押した。三菱UFJ、三井住友が値を下げ、Vテクは急反落した。