前日の米国株市場が独立記念日の振替休日に伴う休場であったことから、手掛かり材料に事欠いたものの、欧州株高を受け市場のセンチメントが改善し朝方はリバウンド狙いの買いが優勢だった。
しかし、国内での新型コロナウイルスの感染拡大に対する懸念に加え、週後半に集中する株価指数連動型の上場投資信託(ETF)の分配金捻出に伴う売り圧力を警戒して見送りムードが強かった。日経平均は方向感なくもみ合ったが、後場後半は上値の重さが意識され、結局小幅高で終了している。
原油市況の上昇を背景に資源関連や石油関連株などが買われたほか、鉄鋼株なども上昇したが、海運株や証券株などが軟調だった。
石油輸出国機構(OPEC)とロシアなど非加盟の主要産油国でつくる「OPECプラス」が、5日の閣僚協議を中止した。協調減産を巡る不透明感から原油先物相場が上昇し、原油高の恩恵を受けるとみられている商社株やINPEXが上昇した。
5日の米市場が休みだったため海外投資家の動きは鈍く、東証1部の売買代金は連日で今年最低を更新した。東証1部の売買代金は概算で1兆6909億円。売買高は7億9425万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1142、値下がりは896、変わらずは153だった。
JPX日経インデックス400は反発。東証株価指数(TOPIX)も反発し、5.51ポイント(0.28%)高の1954.50で終えた。