２９日（月）：
投資主体別売買動向では年金基金の売買反映する信託銀行が２月第３週に４９９９億円買い越し。買越額は過去最大で、買い越しは１３週連続。海外投資家は売り越し続けているが個人投資家と一緒で健闘している。市場では「ＴＯＰＩＸコア３０指数へのバスケット買いが出ている」との観測。年金買いの可能性と自社株買いの応援は見られている。野村証券の試算ではＧＰＩＦの買い余力は４兆円超あるという。これに個人投資家への配当が３兆円加われば結構な資金はあることになる。

経済産業省が２９日発表した１月鉱工業生産指数速報。前月比３．７％上昇で３カ月ぶりの上昇。事前予測調査は前月比３．３％上昇だったからこれも上回った。生産予測指数は２月が前月比５．２％低下、３月が同３．１％の上昇。コメントは「生産は昨年末にかけて減速傾向を強めていた。国内出荷も振るわず、輸出も一般機械や電子部品、輸送機械など主要業種が低調。１月は正月休暇が短かった影響で生産水準の押し上げ要因になったとみられている。先行き２、３月の予測は一進一退が続く見通しだ。年初からの世界経済の不透明感の強まりにより、実需の減退や企業行動の慎重化など、さらなる下振れ懸念は高まっている」。経済指標に素直になびかないのは株式市場の特色でもある。
そんな市場で債券トレーダーが戦えるかというと、これは結構無理。だから彼らは株式市場を蔑んで近づかない。「株式畑は理解不能」なんてコメントがそのうちでてくるのだろうか。

一方でアチラもコチラも自社株買い。
日経でも「自社株買い最高へ」の見出し。８年ぶりに今年度は５兆円近くの買いになるという。今起きているのは年初からの株安を背景とした自社株買いの活発化。
株主還元重視する姿勢が広がってきたのに加え、株価の下支え狙った自社株買いも目立つという。トヨタ９３３億円、ＨＯＹＡ３４７円などあったがショボさが目立つのがソフトバンクの５０００億円。ドコモ５０００億円、日産が４０００億円、鉄１０００億円。自社株に数千億円単位をつぎ込む割には設備投資にはまだ慎重。単に株価の下支えをするだけなら、まさに上場企業は市場至上主義に他ならない。投資家側にとって悪い話ではないが、企業は成長ということをどう考えているのだろうか。自社株買って株主総会でアレコレ言われないように、なんてことより積極的設備投資で明日を拓くなんてスピリットはないのだろうか。自社株買いを手放しでは喜べないような気がする。
日経平均株価は１６０２６円と安値引けで３日ぶりの反落。３日続伸の「壁」は厚く阻まれた格好。ＮＴＴ、オプティムが上昇。ＪＸ、触媒が下落。

１日（火）：
３月弥生。市場の連立方程式は米景気軟調＝追加利上げ可能性薄、あるいは米景気好調＝追加利上げ可能性大の綱引き。実は原油価格動向あるいは中国経済動向は一喜一憂の材料に過ぎないとの声も聞かれる。ＮＹは上海株下落の一方でキャタピラが上昇。何よりも２月のＮＹダウは月間では５０ドル（０．３％）上昇し３ヵ月ぶりの上昇。月足陽線。一方で今年初の３日続伸を阻まれ、月曜日の６連勝を阻まれ、３ヵ月連続月足陰線となった日経平均株価。チャレンジしては終値ベースで越えられない１６３４０円の壁は依然上昇を阻む格好。単に時間的経過の一里塚や紙の上の遊戯みたいな水準にすぎない呪縛みたいなもの。それでもこだわる奇妙さというのは、ある意味興味深い心理だろう。もっとも月足陽線転換したＮＹ市場と月足陰線に慣れてきた東京市場。堂々とした主役と木の葉のように揺らされる脇役の不安定さの違い。と言ってしまえばそれまでだが、ジャイアントに対して味わうのび太の悲哀のような関係だろうか。

市場は中国に神経質だがＮＹは自分の足元に神経質というアンバランスな動き。このハザマで真田昌幸のように一歩先のズル賢さを発揮できれば東京市場もひょっとしたらプラス展開を呼べるのかも知れない。主役になれないのなら国衆を集めて東西南北に対抗する動き。何となく頼もしかったのは「外貨準備の対応を米国債からドル預金などに切り替えている」との日経記事。
昨年末時点の日本の米国債保有額は１２６兆円。２０１４年１１月のピークから１３兆円（９．６％）減少。因みに昨年８月からの４ヵ月で中国保有の米国債は２４４億ドル（１．９％）減少。日本は同時期に７４５億ドル（６．２％）減少。中国の米国債売りよりも日本の米国債売りの方が多かったという現実。「止められてもロシアへ行く」という強気の首相コメントも目についたが、裏では結構ドラスティックな印象。
日経平均株価は５８円高の１６０８５円と反発。大成建、マネパが上昇。トヨタ、ダイキンが下落。

２日（水）：
パリバショックからリーマンショックの時の罫線に今は似ている。そう言われる一方で「９５年の罫線に似ている」と日経スクランブル。日経平均の年初が今年は６日続落で９５年は４日続落。夏に参院選挙を控えているのも同じ。「同じ値動きになる可能性もある」とテクニカルアナリストの声。しかし株価は本当に過去の値動きを反芻して生きているのかどうかは不明。過去にしか例を求めないのはテクニカルアナリスト。もしも本当に過去の値動きを今の株価が踏襲するものなら苦労はない。何か目印が欲しいのはテクニカルもファンダメンタルも一緒でもある。でも過去にこだわり過ぎると未来は過去の範囲でしか類推できないもの。未来志向の相場観が必要なのに過去にこだわるから相場が萎縮するのかも知れない。全世界の人類の経済活動が１枚の罫線の左側に集約されては欲しくないもの。この呪縛がある限り、罫線は暗く、明るい未来は描きにくくなる。

金曜・月曜に上値を阻まれたのは「勝手雲の先行２」の１６３８５円。つまり勝手雲の上限が１６３８５円ということ。ここを抜ければ短期的には青空になる。そして下限は転換線の１６０５２円。前日はここを終値でキープしたかったと紙芝居的解釈。今は黒の勝手雲は３月１１日に白くねじれそうな気配。

日経朝刊では「公的年金、運用益４．７兆円」の見出し。２０１５年１０〜１２月の運用益が４兆７３０２億円だったという話。ただ１５年通期は５年ぶりの運用損失の可能性大だという。現在の株価水準だと９兆２７８７億円の損失との試算もある。因みにＧＰＩＦは１０〜１２月に国内債運用を１．０７兆円減らした。外国株は６５５５億円、国内株は４３１１億円買い越したという。
昨年末時点で１３９兆８２４９億円が運用資産。国内株比率は２３．３５％、外国株は２２．８２％。上限いっぱいだったが、昨年末の日経平均株価は１９０００円台。株式比率は低下してきているのが直近の状況。直近の国内株運用比率は２１％程度まで低下したとの声。虫のよい計算は国内株比率２５％まで買うとすればあと５．５兆円との試算。その通りにはならないだろうが、期待はある。
日経平均株価は６６１円高の１６７４６円と今年４番目の上昇幅を伴って続伸。トヨタ、ＩＨＩが上昇。農薬、東邦鉛が下落。

３日（木）：
「リスクオン：債券→株」の動きが大きくなってきた。ＶＩＸ（恐怖）指数が１７．１０％まで低下。ＮＹは一足早い春の訪れといったところ。一方昨日の日経平均株価は今年４番目の上昇幅で６６１円高と続伸。
これが明確は相場転換とされるためには（１）ボラの低下、（２）ＳＱの安定、（３）２５日線の明確な上抜き、（４）ドル円の１１５円台、（５）３日続伸
などとされる。
今のところ２５日線だけの条件を満たした格好で少し覚束ない。明けてシカゴ２２５先物の戻りは１６７１０円で大証比小幅安での終値。ドル円が１１３円台前半というのが少し嫌気されたのだろう。

もっとも前日段階で松井証券経由の信用評価損率速報。売り方はマイナス８．１６１％（２月１２日プラス２．８４３％）。買い方マイナス１３．１０４％（２月１２日マイナス２５．９１８％）。売り方と買い方の差は縮小傾向。

裁定買い残も１兆８３４３億円とまったく問題にならない状況。空売り比率も３６．２％と低下してきた。「１月２１日の安値から２月１日までの戻り値幅の１８４８円を２月１２日安値１４９５２円に当てはめると１６８００円だから一つの節目」と日経朝刊の指摘。「大幅高の前の日は３ケタの下げというのが今年。今年一番の上昇幅となった２月１５日（１０６９円高）の前営業日は７６０円下落。
昨日は下げの谷間に出てきたものではなく、下げ渋る動きが続いた後で出てきたもの。今年初のアグレッシブな上昇」という声も聞かれる。
日経平均株価は２１３円高の１６９６０円と３日続伸。三菱ＵＦＪ、商船三井が上昇。ＪＲ東、Ｕアローズが下落。

４日（金）：
ようやく３日続伸をみた日経平均。シカゴ２２５先物の終値は１６８４５円。高値は１６９９０円だった。前日もシカゴ２２５先物は為替の円高トレンドを背景に前日比ではマイナスだったが、日本時間で切り返す動き。シカゴの呪縛にとらわれることなく動くようになった日本株という解釈もできよう。

松井証券信用評価損益率速報で売り方はマイナス９．２１５％、買い方はマイナス１１．０１６％と接近。逆転に期待したいところ。空売り比率も３６．６％と２日続けて４０％台割れ。
日経ＶIも１９．６７とようやく３０割れとなってきており相場は落ち着いてきた。気になるのは２５日移動平均からのかい離。プラス３．１％と第一次限界水準のプラス４％水準（１７１０９円）に近付いてきた。
先物では相変わらずアムロやニューエッジ経由の商いが乱舞しているが、特に相場観が感じられるものでないだけに気にしない方が良かろう。夜の米雇用統計を控えてはいるものの来週金曜のメジャーＳＱに向けては上の値段が欲しい参加者の方が多いような気がする。「序盤で売り買いをこなして上に向かった後はこう着を強める時間も長く、後場失速してもおかしくない雰囲気はあった」との前日の東京市場の解釈。加えて「メガバンクが急伸し、そろって２５日線を上に抜けてきた。主力どころでまだ２５日線より下にあるのはトヨタ・マツダ・野村ＨＤ・ＮＥＣ・横河電・国際帝石など」とも。

日経では「日経平均、今年初３日続伸」の見出し。年初からの３日続伸成就記録では歴代２位の遅さと指摘されている。歴代２位の２００３年に並んだというから結構な記録。
因みに２００３年は２月２７日２８日そして３月３日に３日続伸を達成している。２０００年のＩＴバブル崩壊崩壊で株価は軟調。そして４月２８日に当時のバブル崩壊後の安値７６０４円を付けた年だった。もっともその後１０月２０日の１１１６２円まで上昇したのが歴史。あるいは３日続伸達成が戦後最も遅かったのは１９９５年。このときは３月６日に前日比わずか１円高の１７０４１円で３日続伸となった。その後７月３日の１４４８５円まで下落したが翌４日から７日続伸。特に７月６日に４２６円高、７月７日に９５６円高したのは記憶に残る。その後年末１２月２７日に２００１２円まで上昇したという記録がある。決して悪い年ではなかった。面白いことにこの２００１２円は昨年１２月１日に示現した２００１２円と全く一緒。因縁深い数字でもある。
日経平均株価は１７０１４円と４日続伸。日中値幅は１８１円と小幅だった。ＪＸ、マネパが上昇。東急、トリドールが下落。

（２) 欧米動向

日経ヴェリタスの「米景気後退はあるか」。
海の向こうでは「Ｅａｒｎｉｎｇｓ Ｒｅｃｅｓｓｉｏｎ」と言われているという。
企業収益は後退局面入りしているというのだ。
市場予想では減益局面は４〜６月期まで及ぶと見込まれている。
原因はエネルギー関連の収益低迷と、製造業中心に吹き付けるドル高の逆風だという。
しかし・・・。
米国が海外景気の減速にびくともしなかった理由。
（１）増え続ける人口。
（２）豊富な資源。
（３）基軸通貨ドル。
これがそろって自立した内需主導の経済を維持してきた。
そのすべてを欠き、海外経済と濃密に付き合わざるを得ない日本とは対照的な経済構が浮上するという。
人口減少、貧困な資源、ローカルカレンシーの円。
この三重苦からは逃れられないのが宿命ではある。
だからといって負けっぱなしというのも理不尽。
人口減少はアジアへ目を向け、資源安を享受し、通貨は影響薄からむしろ誰にも左右されない。
逆手にとっても悪くはなかろう。

スーパーチューズデーは通過。
ヒラリーＶＳトランプの構図は鮮明になった。
気になるのは「ウォール街誤算続き」の記事。
ウォール街の戦略は勝ち馬に乗り選挙資金を提供するというもの。
共和党に関してはブッシュ候補を最有力と見ていたが低迷。
昨年末移行ルビオ候補への資金配分を行ってきた。
しかしルビオ氏も伸び悩み。
不動産王という富豪のトランプ氏は資金援助の必要がない。
つまりウォール街の言うことは聞かない。
民主党はヒラリー応援だが、あまり密接な関係を露出したくはないという格好。
もしもトランプ氏が共和党候補になるとウォール街は戦々恐々。
大統領候補ですらまともに読めないウィール街が株価の先行きを読める筈はなかろう。
ウォール街は優秀というのはあくまでも錯覚としたいところ。
優秀なのではなくチカラでねじ伏せてきたのがその歴史。
ダメなときのウォール街はマネーにペコペコする使用人みたいなものだった気がする。
とはいえ・・・。
スーパーチューズデーのあった３月は株価には優しいとされる。
特に相性の良いのはＳ＆Ｐ５００指数。
１９５０年以降の平均騰落率は１．２％。
ＮＹダウが１．１％、ＮＡＳＤＡＱが１９７１年以降０．９％だから上回っている。
Ｓ＆Ｐの３月の勝率は６５％、そして０６年以降の平均騰落率は２．２％。

そのスーパーチューズデー。
はるか大昔からあったのかと思ったら意外と新しかった。
１９８４年に３回の火曜に予備選、党員集会を実施した州があった。
意図は大統領候補選びに影響力を持ちたかったからだという。
これを受けて１９８８年の大統領選で南部の９州が３月８日に集中実施。
これがスタート。
株価を見て行くと９６年は前週２．９％下落、翌週２．３％上昇。
１２年は前５日が２％下落、翌５日は４％上昇。
０８年は通じなかったというが前安後高の傾向はあろう。

気になるのはドイツのショイブレ財務相のコメント。
「英国がＥＵを離脱した場合、欧州は安定性が薄れるとともに競争力が低下する恐れがある」。
英国に残留を求めた格好だがドイツとしては当然だろう。
面白いのはそのレトリック。
「もし英国が加盟国としてＥＵに関与しないのであれば、欧州大陸は多少ながら安定性が薄れ、変動が増すリスクを英国は負うことになると思う。
それは英国にとって国益にかなわない」。
ドイツの国益にかなわないのだが、それは英国の国益にすり替えられている。
やはりこのあたりは見事な表現法に見える。
自分が困ることを相手が困ることへのすりかえ。
マーケットで飛び交う言葉もこういう視点でみることが必要だろう。
一方で昨年あれだけ騒いだギリシャ。
ＩＭＦのライス報道官のコメント。
「ＩＭＦは当初の合意が得られた昨夏から見解を基本的に変えておらず、
合意済みの目標について追加条件の設定などは要請していない」。
ＩＭＦは目標達成に向け必要な事項を指摘しているに過ぎないということ。
ただ、ＩＭＦ代表団は早い時期にギリシャを再訪する方向。
「何かをするから、何も要請していない」と読み替えた方が良いのだろうか。

（３）アジア・新興国動向

中国経済変調の影響が企業倒産の形で顕在化との報道。
中国経済軟調の余波というところ。
一方で中国第１２国人民代表大会第４会議が北京で開幕。
李克強首相は２０１６年実質経済成長率の目標を１５年の７％前後から６．５〜７％に引き下げると発表。また１６年〜２０年の第１３次５カ年計画で年平均６．５％以上とする成功目標を示した。
構造改革進める一方で、交通網整備に年２兆元（約２４兆円）を投じインフラ投資で景気下支えする方向が打ち出された。
鉄鋼や石炭業といった利益を出せない「ゾンビ企業」を淘汰。
構造改革を徹底する方向も示された。
既定路線ではあるが・・・。

【展望】
スケジュールを見てみると・・・

７日（月）：景気動向指数、米消費者残高、ユーロ圏財務相会合
８日（火）：１０〜１２月ＧＤＰ改訂値、国際収支、消費動向調査、
　　　　　　景気ウォッチャー指数、米３年国債入札、中国貿易収支
９日（水）：マネーストック、大名古屋ビル全面オープン、米１０年国債入札
１０日（木）：企業物価指数、都心オフィス空室率、米財政収支、
　　　　　　　ＥＣＢ定例理事会（ドラギ総裁会見）中国消費者・生産者物価
１１日（金）：１〜３月法人企業統計、メジャーＳＱ、東日本大震災から５年
　　　　　　　米輸入物価

１月月足陽線基準は１８４５０円
昨年比プラス基準は１９０３３円
２月月足陽線基準は１７８６５円
３月月足陽線基準は１６０８５円
１２月ＳＱ値は１８９４３円。
１月ＳＱ値は１７４２０円。
２月ＳＱ値は１５１５６円。

ＩＰＯについての面白い見解。
今月のＩＰＯは２０銘柄超の予定。
またラッシュの時間帯を迎えた。
昨年１２月が１８銘柄だったからそれよりも多い。
しかもどういう訳は上場日は集中する。
今月は１８日（金）に６銘柄。
週末であるいとともに「大安」ということが大きい要因だろう。
ＩＰＯは大安にこだわり偏る傾向があるという。
しかしある年の調査では仏滅にＩＰＯした銘柄の初値倍率がもっとも高かったという。
たくさんの銘柄で資金が分散されるか、少ない銘柄で資金が集中するか。
縁起の問題もあるが、目立った方が縁起よりも良いような気もするが・・・。
因みに今日は先勝、明日は仏滅である。

大和のクオンツレポート。
「予想利益を用いたＪＰＸ日経４００の入替え推定」。
予想値を用いた新規採用銘柄の結論は・・・。
東電（９５０１）、ＪＡＬ（９２０１）、ルネサス（６７２３）、
東北電（９５０６）、コロプラ（３６６８）、全国保証（７１６４）、
日信工業（７２３０）、ＤＭＧ森（６１４１）、東邦ガ（９５３３）、
島津（７７０１）、九州ＦＧ（７１８０）、ＬＩＸＩＬ（５９３８）、
オリコ（８５８５）、スクリン（７７３５）、日水（１３３２）、
グリコ（２２０６）、いちご（２３３７）、朝日（７７４７）、
九電工（１９５９）、ＮＳＳＯＬ（２３２７）、ダイフク（６３８３）、
熊谷（１８６１）、クスリアオキ（３３９８）、前田道（１８８３）、
東プレ（５９７５）。

過去の経緯は・・・。
新規採用銘柄
↓
３月期決算企業の決算発表が増える４月後半から株価パフォーマンスは右肩上がり傾向。
除外銘柄
計算基準日前の６月中旬頃から右肩下がり傾向。
計算基準日後も２週間程度は軟調に推移。
発表日後は新規採用銘柄が堅調に推移してから横ばい圏。
除外銘柄は弱含み後に反発。
８ 月末の入替え後は新規採用が伸び悩む一方、除外銘柄はリバウンド継続。
今年年初からの株式市場は大幅調整。
３回目となる２０１６年の銘柄入替えでも、
特に採用候補と見られる銘柄は４月後半頃から投資家の注目度も高まろう。

次回の銘柄入替えは６月末を基準に算出。
発表は８月第５営業日（８月５日）。
８月最終営業日（８月３１日）から適用。
パッシブ連動資金によるリバランスは８月最終営業日の前日終値。
（８月３０日終値）で実施予定。

（兜町カタリスト　櫻井英明）

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