【推移】
 
26日（月）：
週末のNY株式市場はほぼ全面安の展開。NYダウは623ドル下落。今月3度目の600ドル超の下落。「仏の顔も三度まで」なんて言葉は西洋にはないかも知れない。ただ200日線(25616ドル）が依然サポートした格好。「中国が米国製品に対する追加報復関税を発表。トランプ大統領も米企業に中国からの撤退を要求。
報復合戦で米中貿易摩擦が一段と激しさを増したことを嫌気し売り注文が相次いだ」との解釈。ジャクソンホールは忘却の彼方のような恰好だった。
 
日経平均株価は449円安の20261円と3日ぶりの大幅反落。一時530円安まで下落した場面もあった。日中値幅は約256円。いずれも寄り付き後3分での値幅を終日超えることはなかった。
 
日足は陰線。日経平均のPBR1倍割れは微妙なところ。東証1部の売買代金は1兆9844億円。2兆円割れは8月14日から9日連続。値上がり138銘柄。値下がり1999銘柄。新高値14銘柄。新安値392銘柄。JT、ショーケースが上昇。SBG、ファーストリテが下落。
 
27日（火）：
週明けのNY株式市場は反発。トランプ大統領がG7サミットで「中国との交渉を再開する。とても大きなことが起きるだろう」とコメント。米中関係が一段と悪化するとの懸念がやや和らいだ格好だ。前週末にNYダウは623ドル安と急落していたことからのリバウンドとなった。
 
7月の耐久財受注は前月比2.1％増と市場予想（1.1％増）以上に増加。「米景気減速に対する過度な警戒感が後退」という解釈だ。10年国債利回りは一時1.44％と2016年7月以来の水準に低下。終値ベースは1.534％。ドイツのIfo企業景況感指数は94.3と2012年11月以来ほぼ7年ぶりの水準に低下したが見えないフリ。トランプ大統領の「私はもう、電話について話したくない」とのツイートがリップサービスなのかどうかが気にかかるところ。
 
日経平均株価は195円高の20456円と反発。日中値幅は約90円と狭いレンジ。引け際に4000億円程度増加した。SUBARU、安川電が上昇。リクルート、楽天が下落。
 
28日（水）：
NY株式は反落。NYダウは120ドルの下落。3ケタの下落とはいえこの程度の下落には慣れてしまった格好。「長短金利の逆転継続で景気後退懸念が深まり金融セクターなどが軟調」という解釈だ。中国外務省が「通商問題を巡り中国と米国が最近電話協議をしたという話は聞いていない」コメント。結局はマイナス転換した格好。
S＆P500は今月4％の下落となっている。「電話の有無と長短金利の逆転継続とが足かせ」という声が聞こえる。ただ恐怖と欲張り指数が19→16まで低下したのは底打ち感。
 
日経平均株価は23円高の20479円と小幅続伸。日足ローソク足の実体部分はわずか5円（TOPIXも値幅0．53ポイント）。「指数は極端に煮詰まった1日だった」という見方だ。
東証一部の売買代金は1兆6159億円で11日連続の2兆円割れ。資生堂、KDDIが上昇。東エレ、テルモが下落。東証マザーズ指数は3日続落、日経ジャスダック平均は6日続落。これが体感温度だろう。
 
29日（木）：
NY株式市場は反発。前半は続落トレンドだったがエネルギー・金融セクターが上昇し切り返した格好だ。USTRはトランプ大統領がこれまでに提示していた総額3000億ドルの中国製品に対する関税率を5％引き上げ。15％とする案を承認した。ただ「新たな動きが出なかったことで市場に安心感が拡大した」との安易な解釈が聞こえる。要は「下げの反動高、上げの反動安」の域を出ていないということかも知れない。景気後退入りの前兆とされる長短金利の逆転は継続。
 
日経平均株価は18円安の20460円と小幅反落。下落幅は一時100円を超える場面もあった。2月・8月期決算銘柄の配当落ち分が15．5円だったから実質はほぼ変わらず。売り買いの手がかり材料が乏しく冴えない動きとなった。
東証一部の売買代金は1兆6651億円と12日連続の2兆円割れ。2年10ヶ月ぶりの薄商い継続となった。SBG、スズキが上昇。ユニチカ、テルモが下落。
 
30日（金）：
NY株式市場で主要3指数は1％超の上昇。中国商務省は「米中が貿易を巡り9月の対面協議について話し合っているが米国側が良い環境を整えることが重要」とコメント。トランプ大統領も「貿易を巡る米中の対立解消に向けて、両国の通商交渉団が同日中に異なるレベルでの協議を行う予定」とコメント。米中貿易協議の進展への期待感が拡大した。
一方で「株価を支えたのは月末に向けたポートフォリオの調整だった」という声も聞こえる。長短金利の逆転（逆イールド）は5日連続。
 
日経平均株価は243円高の20704円と反発。米中貿易摩擦問題の懸念後退との解釈が優勢となった格好。上昇幅は一時280円を超えた場面もあった。
東証一部の売買代金は2兆215億円と13日ぶりの2兆円台復活。値上がり1970銘柄、値下がり144銘柄。SBG、ファナックが上昇。ファーストリテ、ダイキンが下落。
 
（2) 欧米動向
 
FRBパウエル議長のワイオミング州ジャクソンホールでの講演は通過。
「FRBが足元の景気拡大を維持すべく適切に対応する」とコメント。
今後どれほど速いペースで利下げを行うのか手掛かりを示さなかった。
トランプ氏大統領は痛烈にパウエル議長を批判。
 
「英国のEU離脱は来週に大きな山場を迎える。
米中貿易戦争に代わる市場の大きな動意になる可能性がある」という見方がある。
在庫の急減や大型ハリケーンなどの接近を背景に原油先物は上昇。
恐怖と欲望指数は16→18→26に上昇。
 
（3）アジア・新興国動向
 
サウジアラビア国営石油会社サウジアラムコ。
世界最大となるIPOを2段階に分けて行う計画を検討しているとの報道。
年内に一部株式をサウジの証券取引所に上場予定。
2020年か21年に外国市場に上場する計画だという。
2番目の上場先として東京証券取引所が浮上。
英国や中国の政情不安を背景にロンドンや香港の魅力が低下しているというのが理由。
ならば欲しいのは株高という思考は性急でもなかろう。
 
先週の世界の株式相場は主要25の株価指数のうち19指数が上昇。
上位1位メキシコ週間騰落率6．92％、2位イタリア4．15％、3位ブラジル3．55％、
4位米国3．02％、5位フランス2．88％。
下位25位香港▲1．74％、24位ベトナム▲0．85％、23位トルコ▲0．44％、
22位中国▲0．39％、21位シンガポール▲0．12％、20位日本▲0．03％。
 
【展望】
 
スケジュールを見てみると・・・
 
2日（月）：4−6月期法人企業統計、自動車販売台数、レーバーデーでNY休場、
3日（火）：マネタリーベース、米ISM製造業景況感、建設支出、英下院議会再開
4日（水）：米貿易収支、ベージュブック、東方経済フォーラム
5日（木) ：米ADP雇用レポート、製造業受注、ISM非製造業景況感
6日（金）：家計調査、景気動向指数、米雇用統計
 
【9月】（9勝5敗で2位、陽線確率64．3％）
 
　1日（日）イスラム・ヒジュラ暦の新年、二百十日
　2日（月）2日新甫、変化日、NY市場休場（レイバーデイ）
　4日（水）欧州最大の家電見本市「IFA」（ベルリン）、下げの日
10日（木）フランクフルト国際自動車ショー
11日（水）変化日
12日（木）東京ゲームショウ（幕張）、ECB理事会、八專開始（〜22日）
13日（金）メジャーSQ、中秋節、上げの日
14日（土）満月
16日（月）敬老の日で休場
17日（火）FOMC、国連総会開幕（NY）
18日（水）日銀金融政策決定会合、上げの特異日、土星順行
20日（金）変化日、米メジャーSQ、ラグビーW杯日本大会開幕（11月2日決勝）、鬼宿日
23日（月）秋分の日で休場、国連で温暖化対策の「気候サミット」
25日（水）ECB理事会
26日（木）変化日
27日（金）陸上世界選手権（カタール）
29日（日）新月
 
9月は勝率が悪い（逆に9月底値のアノマリー）。
「彼岸底」ともいわれ一年のウチで株価が下がりやすい月ともされる。
大きな政策が出やすい。
ボラが上がりやすい。
米新年度予算決定。
四季報発売月。
メジャーSQ月。
「5月に株を売って9月に帰ってこい」はウォール街の有名な格言。
「9月の第一週のトレンドが9月末まで続く」がアノマリー。
「9月下落→10月下落、9月上昇→10月上昇（9月と10月は正相関）。
もっとも「4月上昇→8月下落（4月と8月は逆相関」のアノマリーは避けて欲しいところだ。
「秋には魔物が棲む」ともいわれる。

（兜町カタリスト　櫻井英明）